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どうも、タテノリです。
この記事では、おすすめの不労所得の作り方14種類について、不労所得で生活するためのやり方や、各方法のメリット・デメリットまで、これでもかッ！というくらい詳しく解説しています。
会社に行かなくても、時間を割いて働かなくてもお金が入ってくる「不労所得」。
本当に働かなくても収入が得られるのなら、お金に悩むこともなく、好きなことだけをして生活できますよね。
あなたも一度はそんな「不労所得ライフ」に、憧れたことがあるのではないでしょうか。
ただその一方で、「不労所得＝怪しい」というイメージが強いのも事実です。
不労所得というのは、「働かないで儲かる」などという、悪徳な商法や詐欺において、説明や勧誘の際に使われることの多い言葉ですから、怪しいと思われても仕方ないのです。
実際に、不労所得を謳った商材やセミナーにお金を払ったが、高額にもかかわらず内容はたいしたものではなく、見事に詐欺だったという話は後を絶ちません。
- 「ワンクリックだけで稼げる！」
- 「魔法のツールを使って収益が発生！」
不労所得を掲げた商材によくある謳い文句ですが、このような言葉があったら、それは確実に詐欺だと思っていいくらいです。
当然ですがこの記事では、そのような詐欺まがいの商材や、怪しい話はいっさい紹介しません。
また、芸能人やスポーツ選手、芸術家などのように、特別な才能が必要な仕事も除外します。
あくまで、僕たち一般人が実践できて、まっとうなビジネスとして成立している「不労所得の作り方」を紹介しますね。
今回紹介する14種類の不労所得の作り方には、それぞれ違った特徴やメリット、デメリットがあります。
どんなスキルが必要なのか、どんな方法で始めるのかまで解説しているので、ぜひ自分にあった不労所得の作り方を見つけて、チャレンジしてみてください。
一つ一つの方法についてかなり詳しく書いてあるので、目次の興味のある項目から読んでください↓
誤解されがちな不労所得の意味とは？
不労所得とは、「働かずに得られる賃金」という意味で使われる言葉ですが、決して「何の労力もなしに、全く働かずに入ってくる所得」という意味ではありません。
そもそも「不労所得」というのは、定義が曖昧な、実に怪しい言葉なのです。
参考までにウィキペディアの「不労所得」に関する説明文を引用します。
「不労所得」
不労所得（ふろうしょとく、英: unearned income）とは、それを得るために労働する必要がない所得のこと。
労働の対価として得る賃金・報酬以外による所得を指し、働かずとも得られる収入または収入源という意味で用いられることが多い。
利子、配当、賃料収入など投資による収益を指す場合や、有価証券や不動産等の権利自体を売買しその売買差益を指す場合、あるいはその両方を含める場合もある。
(wikipedia‐不労所得 より)
普通は、仕事をして、その労力や時間の対価としてお金を頂くわけですが、確かに株や投資、ギャンブル、また年金や恩給などで得たお金は労働を介さない所得といえますね。
しかし、よく考えてみてください。
現実には、全く何も働かずに所得が入ってくるなんてことはありえません。
たとえば、不動産投資なら、最初に不動産をチェックしたり、建物の管理やメンテナンスをしたり等の労働が発生しますよね。
ギャンブルだって、たとえばパチンコなら打つ台について、競馬なら走る馬について、雑誌や新聞で分析や研究をして、儲かる確率を上げる努力をします。
年金も、自分が若いうちに投資しておいたお金が返ってきているだけですから、全く何もしないでお金をもらっているわけではありません。
つまり、何の労力も介さずにお金を稼ぐなんてことはまず不可能なのです。
ではなぜ、不労所得なんて言葉が存在するのでしょうか。
そもそも日本では、法的な「不労所得」という所得は存在しません。
日本では、所得は所得税法によって、利子所得、配当所得、不動産所得、一時所得、雑所得などに分類されます。
しかしこの法律上、「不労所得」というものは存在していません。
実は、「不労所得」という言葉は、ある英単語の誤訳なのです。
不労所得という言葉が始めて使われたのは、「金持ち父さん貧乏父さん」という書籍だといわれています。
「金持ち父さん貧乏父さん」というのは、2000年11月に日本で出版された、ロバート･キヨキサの著書です。
かなり話題になった有名な本なので、あなたもタイトルくらいは聞いたことがあるかもしれませんね。
ロバートキヨキサは投資家であり、ビジネスマンであり、また「金持ち父さん」シリーズがベストセラーになった作家でもあります。
そんな彼が、「大金持ちの父親」と、「貧乏な父親」の2人の対比から、お金持ちになるための考え方を説いているビジネス書が「金持ち父さん貧乏父さん」なのです。
そしてこの本の中で、「お金持ちは不労所得で稼ぐ」というような内容が書かれているんですね。
しかし、ここで誤解が発生しているのです。
「金持ち父さん貧乏父さん」の原著は洋書、つまり英語で書かれているのですが、不労所得にあたる部分の英単語は「パッシブ･インカム(passive income)」。
辞書を引けばわかりますが、パッシブ(passive)というのは「受動的」という意味です。
だから、「passive income」は、
本来「受動的所得」という訳語が正しいのであって、「不労所得」は間違いなのです。
「受動的所得」と「不労所得」では、意味合いが全く違ってきますよね。
確かに、不労所得という訳語を使った方が、「何もしなくても稼げる」ような甘美な響きで人を惹きつけられますし、目を引くインパクトもあります。
しかし、「passive(＝受動的)」という言葉には「全く働かない」というニュアンスは含まれていません。
本来の「passive income」の意味を踏まえると、不労所得は次のように定義するのが正しいといえるでしょう。
例えば、不動産の家賃収入や投資で得る利益、本の印税などがそう。
※不動産であれば建物のチェックや修繕、投資であれば株価のチェック、また本などの印税の場合は、それを継続して多くの人に買ってもらうための工夫(新しい作品を定期的に出版するなど)が必要。
「完全な不労の所得は存在しない」というのが真実なのです。
よってここでは、上記の不労所得の定義にしたがって、「一度作れば自動で収入が発生するもの」や「低労働で収入を得られるもの」を不労所得として紹介します。
おすすめの不労所得の作り方は人それぞれ
不労所得の作り方というのはたくさんありますし、あなたに合ったやり方を選ぶことが重要です。
あなたの資金力・スキル・適性によって、おすすめできる不労所得の作り方は違ってくるのです。
あなたは、不労所得の作り方をいくつ知っていますか？
不動産投資や会社のオーナーなど、一般に知られている不労所得は、それなりの資金が必要なものばかりですよね。
まとまったお金が用意できる人には、そういった不労所得の作り方をすすめることもできます。
しかし、不労所得を作るということは、必ずしもハードルが高いわけではないのです。
- 不労所得の種類
- 不労所得の仕組み
- 資金も才能もないけれどできる不労所得の作り方
このようなことを知らない人が多いのです。
資金があったとしても難しいやり方もありますし、たとえ資金がゼロでも簡単に始められる不労所得もあるんですよ。
意外と簡単に不労所得を作る方法はあるのですが、「簡単にお金が入ってくる＝怪しい」というようなイメージが拭えないため、堂々とチャレンジする人が少ないだけです。
確かに怪しい話もそこかしこにありますから、不労所得が敬遠されるのも仕方ありません。
しかし、資金や才能がなくても、まっとうなやり方で、不労所得の仕組みを作って大きく稼いでいる人は、現実にたくさんいます。
あなたが知らないだけなのです。
知っているか知らないか、という違いが、人生を大きく左右することもありますからね。
まずは、不労所得の種類ややり方について知ることが重要です。
この記事では、資金なしでも個人でできる不労所得の作り方と、資金に余裕がある場合のやり方に分けて網羅的に解説しています。
あなたに向いている不労所得の作り方があるはずですから、まずは一通り読んでみてください。
資金ゼロでもOK！副業にもオススメの不労所得を作る方法
資金がゼロでもできる不労所得の作り方を紹介します。
副業からでも始められるものが多いので、比較的気軽にチャレンジできるはずです。
1.ブログで不労所得を得る方法
ブログを作って不労所得を得るというやり方です。
とはいえ、「人気ブロガーになって稼ごう！」なんて話ではないので安心してください。
素人でも資金がなくてもできる、ブログを使った不労所得の作り方は、主にこの3種類です。
- アフィリエイト
- 情報商材
- ポイントサイト
一つずつ、詳しく説明します。
ブログで不労所得を得る方法①アフィリエイトブログ
アフィリエイトブログを作って、不労所得を得るというやり方です。
| 難易度(5段階評価) | ★★☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 多め/稼げるようになるまで半年～1年 |
| 稼げる金額 | 月100万円～1,000万円(成功者の平均) |
あなたは、アフィリエイトという言葉を聞いたことがあるでしょうか。
アフィリエイトとは、自分のブログやホームページ、SNSなどで商品を紹介して、自分の紹介でその商品が売れたら紹介料として収入が発生する、という仕組みのビジネスです。
たとえば、自分のブログで「金持ち父さん貧乏父さん」の本をアフィリエイトするとします。
その場合、
「話題になっていた『金持ち父さん貧乏父さん』という本を読んでみました。二人の父さんの対比が面白く、またお金を稼ぐための考え方がよくわかるのでおすすめです」
このような感じで、まず本についてのについてのレビューや関連記事を書きます。
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中古価格 |
そして↑のように商品を購入するためのリンクを記事に貼るのです。
その記事を読んだ誰かが、「面白そう、買ってみようかな」と感じて、このリンクから本を購入したら、「あなたのおかげで商品が売れました、ありがとうございます！」と、広告主から売り上げの一部を謝礼として受け取ることができるのです。
もし、あなたのブログや記事がたくさんの人に見られて、毎月定期的に商品が売れれば、自分は何もしなくても収入が入ってくるので、立派な不労所得になりますね。
たくさんの人を集めるブログを作ったり、買いたいと思わせる文章を書いたり、そもそも紹介する商品の単価を上げたり(単価が高ければ、当然アフィリエイト報酬も高くなります)など、しっかり工夫をすれば、かなりの額の不労所得を得られます。
アフィリエイトだけで、コンスタントに月収が億単位の人もいるくらいです。
アフィリエイトは自分の商品の販売を行うわけではないので、「紹介業」といえますね。
個人でできる「広告代理店」という人もいます。
アフィリエイトブログに要求される知識・スキル・適性
アフィリエイトブログで不労所得を得るために必要なスキルや知識は、この3つです。
- ブログ作成スキル
- キーワード選定スキル
- 文章力(コピーライティングスキル)
まず、ブログ作成スキルについて。
ブログやホームページが、不労所得を得るための土台になりますからね。
ツイッターなどのSNSを使ったアフィリエイトの方法もありますが、流行り廃りが早いので、メインの収入源にするには頼りなさすぎます。
(現に、数年前にミクシィでのアフィリエイトが流行りましたが、今ではミクシィ自体に人がいないので稼げなくなっています)
アフィリエイトで長期的に不労所得を得るなら、ブログを作るというのは必須の作業になるのです。
ネット上での、個人での情報発信において、ブログだけは廃れずに長い歴史を持っていますし、検索エンジンが存在する限りなくなることがないからです。
ただ、HTMLやCSSなどの専門的な知識が必要なわけではありません。
もちろん最低限知っておく必要はありますが、無料ブログやワードプレスでブログが作れれば十分なので、詳しく知らなくてもアフィリエイトを行うのに支障はありません。
そして、アフィリエイトで稼げるブログを作るために必要なのが、キーワード選定スキルです。
アフィリエイトを行う際にまず重要なのは、「いかに自分のブログに人を集めるか」ということです。
ブログに人を集めるためには、自分のブログが検索結果の上位に表示されるための工夫をしなければなりません。
(これをSEO対策といいます)
そのために、タイトルやブログ記事に、上位表示できそうなキーワードを設定するのです。
検索順位の1位はそれぞれのキーワードに対して、1つしかありません。（当然ですが）
つまり、ライバルが少なければ少ないほど上位表示しやすくなるのです。
すでにアフィリエイターが多い現在、後発組のあなたがアフィリエイトで不労所得を得るには、いかにライバルが少なく、上位表示できるキーワードを選定できるかにかかっているといっても過言ではありません。
ブログの内容以前に、人に見てもらえなければ収入も何も発生しませんからね。
キーワード選定は重要なスキルです。
そして、キーワード選定と並んで重要なのが、文章(コピーライティング)のスキルです。
アフィリエイトブログの作成で、一番時間と労力を使うのは、「文章を書く」という作業です。
ただ自分のブログに人を集めるだけでは意味がありません。
自分のブログに訪れた人を、「アフィリエイトリンクから商品を購入」というところまで誘導しなければ、報酬は発生しないのです。
ただベタベタとアフィリエイトリンクをブログに貼っても、めったに報酬は発生しないばかりか、訪問者を不愉快にするだけです。
だから、文章でセールスをするスキル、すなわちコピーライティングが必須なのです。
コピーライティングは「ものを売るための文章術」などと呼ばれていて、小説家などのように、センスが必要な文章とは全く違います。
勉強次第で身につけることができるスキルなので、文章が苦手でも不安になる必要はありません。
稼いでいるアフィリエイターたちが、必ずといっていいほど「コピーライティングができなければ収入は入らない」というほど、重要なスキルです。
アフィリエイトは、一人で、ひたすらパソコンに向かう仕事です。
- 地味な作業を淡々とこなせる
- 結果が出るまでコツコツと作業を継続できる
このような人に適性があるといえますね。
なにより、アフィリエイトは始めたばかりの数カ月はほとんど結果が出ないものです。
そこでめげずに、結果が出るまで作業を継続できるかどうかが、成功と失敗の分かれ道になるのです。
アフィリエイトブログのメリット
アフィリエイトブログの特筆すべきメリットは、とにかく参入のハードルが低いということでしょう。
- 資金面
- 知識面
- 作業面
全てにおいて参入のハードルが低いです。
まず、「必要な資金やリスクが極端に少ない」というハードルの低さ。
しっかり続ければ大きな金額を稼げるのに対して、資金もリスクもほぼゼロで始めることができます。
(ブログの運営は、月千円前後の資金でできます)
また、自分のペースで作業を進められるので、本業と並行して、副業として片手間に始められます。
次に、「初心者だろうが参入できる」というハードルの低さ。
アフィリエイトは、稼げるようになるまでは、とにかく作業をこなすことこそが必要な仕事。
センスや才能などは必要ないので、きちんと勉強さえできるのであれば十分に稼げるようになる可能性があります。
つまり、今パソコンに無知であろうと、文章が苦手であろうと、参入することができるのです。
最後に、「販売に関する手間が一切なく、気軽に取り組める」というハードルの低さ。
アフィリエイトはあくまで「紹介」が仕事です。
極端にいってしまえば、あなたがやることはブログを作って商品リンクを貼ることだけ。
ネットショップなどのビジネスと比べて、商品を用意したり、配送したり等の手間が一切なく、手軽に始められるというのも魅力ですね。
アフィリエイトブログのデメリット
アフィリエイトブログの一番のデメリットは、結果が出るまでかなりの時間と労力がかかるということです。
アフィリエイトに取り組んでいる人の9割以上が、月に5,000円も稼げていないといわれています。
これは、アフィリエイトが難しいから、というよりも、「アフィリエイトを続けることが難しいから」なのです。
アフィリエイトは、気軽に始められるがゆえに「簡単に稼げる」という誤った認識をされがちです。
しかし実際には、アフィリエイトは不労所得を稼げるまでに時間がかかるビジネスです。
ブログを作ったからといって、すぐにアクセスが集まるわけではないですし、ブログも一つ作ればそれでいいというものではありません。
たしかに始めるのは簡単だし、一度仕組みが出来上がってしまえばほとんど何もしなくても稼げるようになります。
しかし、そこに行きつくまでに半年～1年は覚悟しなければなりません。
報酬も発生しないのに、本業の傍らやりたいことを我慢して半年以上、地道にブログを作ったり文章を書いたりと作業を続けなければならないのです。
アフィリエイトブログの始め方
ブログアフィリエイトの始め方を簡単に説明します。
初期費用：サーバー代(年間3,000円)、ドメイン代(年間2,000円)
大まかな作業の流れは、
- ASPに登録して広告を選ぶ
- ジャンルを決めてブログを立ち上げる
- 記事を書く
これをひたすら繰り返します。
アフィリエイターになること自体はとっても簡単で、ASPというサイトに無料登録をするだけです。
ASPというのは「アフィリエイト･サービス･プロバイダ」の略で、紹介できる広告が集まっているサイトのことです。
有名な大手のASPとしては、
などが有名です。
まずは、上記のようなASPに登録して、どんな商品がアフィリエイトできるのかを知りましょう。
紹介する商品･広告を選んだら、そのテーマに沿ったブログを作ります。
「1つのテーマで1つのブログ」が原則ですので、
(内容が定まっていないと、ターゲットも絞れず、検索エンジンの評価も下がる)
いくつもブログを作り、記事を書きます。
ASPの登録とブログ作成さえできればいいので、アフィリエイトを始めることはとっても簡単なのです。
地道に作業を続けて、不労所得を稼ぎましょう。
アフィリエイトブログで見込める収益
正直、アフィリエイトブログで見込める収益は、レベルによってまちまちです。
最初の数カ月はゼロを覚悟しなければなりませんが、結果が出始めたら収益は増えていくでしょう。
収入がゼロの期間もしっかり作業を続けて、稼げるジャンル(キーワード)を見極めることができるようになれば、2･3年続ければ月100万円は普通に越えられます。
ただ、収入に上限がないのもアフィリエイトの特徴です。
もっと稼ぎたいと思えば、いくらでもブログを増やして収入源を作ることができます。
月に億単位の収益を上げる人もいますからね。
さすがに億稼ぐとなるとかなり難しいですが、月に100万円や1,000万円レベルの人はごろごろいる世界です。
だから、明確に「月○○円くらい稼げる仕事だ」ということはできないのです。
「やり方と継続次第。0円～1億円の間」と考えてください。
ブログで不労所得を得る方法②情報商材
モノやサービスではなく、「情報商材を売る」というビジネスで不労所得を得る方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★★☆☆ |
| 労働量の目安 | 多め/稼げるようになるまで半年～1年 |
| 稼げる金額 | 月200万円～2,000万円(成功者の平均) |
情報商材という商品は、例えば
- ネットでお金を稼ぐ方法
- パチンコ必勝法
- 異性にモテる方法
など、自分が持っている情報を、PDFや音声、動画などのファイルにまとめたものです。
今は、インターネットが普及したおかげで、一般人でも簡単に情報商材を作成・販売することができるようになっています。
ネット上でのダウンロード販売が基本の形なので、生産にも販売にも、手間やコストがほとんどかかりません。
売れる商材をきちんと作って、販売の形を整えてしまえば、ある程度放っておいても収入が発生するので立派な不労所得になります。
また、こうした情報商材の売り手のことを、「情報企業家」や「インフォプレナー」と呼びます。
情報商材の販売に要求される知識・スキル・適性
情報商材を売って不労所得を得るためには、次のスキルが必要です。
- ブログ作成スキル
- キーワード選定スキル
- 文章力(コピーライティング)
ブログで情報商材を売る場合は、アフィリエイトブログと同じようにブログ作成のスキル、またブログを多くの人に読んでもらうためのキーワード選定スキルが必要です。
コピーライティングに関しても同じですが、情報商材の販売者は、商品のセールスページ(セールスレター)まで読者を誘導すればいいアフィリエイターとは違って、自分で売れるセールスレターを書かなければなりません。
なので、コピーライティングを学んだうえで、しっかりとセールスレターの書き方を勉強することが必要です。
また、売れ続ける情報商材を作って不労所得を得るためには、常に情報をアップデートすることが必須です。
販売する情報商材の内容について、(アフィリエイトの商材ならアフィリエイト、ナンパ術ならナンパについて)
最新の情報やノウハウを追いかけることが必要です。
なので、一つのスキルを極めることができる人に適性があるといえます。
情報商材の販売のメリット
インフォプレナーになって情報商材を売ることの一番のメリットは、原価ゼロで高単価の商品が作れてしまうことです。
簡単に、お金をかけずに高単価の商品を作れる、というのは他にないメリットです。
誰でも、自分しか持っていない情報やノウハウはあるものです。
「魚が釣れるスポット紹介」など、趣味の分野も情報商材化されているくらいなので、工夫次第で商品を作ることができます。
もちろん、その情報に需要があることが前提ではありますが。
また、お金稼ぎや恋愛など、人の深い悩みにアプローチするような情報であれば、1件20,000円以上の高単価で売ることができます。
商品を作るために使うのは、パソコンの文章作成ツールや画像編集・作成ツールくらいのものですから、
(パソコンに元々備わっているもので十分作れる)
高く売れるにもかかわらず、作る際のコストはほぼゼロです。
商品そのものが「ダウンロード販売の情報コンテンツ」ですから、一度作ってしまえば追加で同じ商品を作る必要もありませんし、在庫を抱えるリスクもありません。
情報商材の販売のデメリット
情報商材で不労所得を得ることのデメリットは、情報のアップデートや商品購入後のアフターケアなど、商品販売後の手間が少なからずあるということでしょう。
先ほど説明したアフィリエイターであれば、あくまでやることは「紹介」なので、自分が貼ったリンクから商品が売れればそこで1つの仕事が終了します。
しかし、自分の情報商材を販売するインフォプレナーの立場ではそうはいきません。
商品を売りっぱなしにしてしまうインフォプレナーも多いのですが、それでは悪評が立ちかねません。
「内容について質問したいが、販売者と連絡が取れない」、「問い合わせをしたが、期待した回答が得られなかった」なんてことになれば、すぐに悪評が立ってしまいます。
情報商材は中身がわからないので、購入前に評判を調べる人が多いのです。
少しでも印象が良くない口コミがあれば、すぐに売れなくなってしまうんですね。
また、情報というものは新鮮味がなによりも大事です。
どんなノウハウでも、放っておけばどんどん「古い情報」になってしまいます。
「期待して商品を買ったのに、古いノウハウ・情報をつかまされた！」
となっては、これまた信頼はガタ落ちで悪評が立ってしまいます。
情報商材で不労所得を稼ぎ続けるためには、一度リリースした商材を常にアップデートし続けることが必須です。
情報商材の販売の始め方
情報商材販売の始め方をざっくりと説明します。
初期費用：ゼロ(※ブログを使う場合は、ドメイン･サーバー代合わせて年間5,000円)
情報商材を売って不労所得を得る方法は、大きく分けてこの2通りです。
- 自分でブログを作って売る
- アフィリエイターに協力してもらって売る
どちらかというと、2つ目の「アフィリエイターに協力してもらう」という方法を取るインフォプレナーが一般的です。
インフォトップなどのASPに登録すれば、手数料も商品が売れた時に発生するだけなので、完全にノーコストで情報商材の販売を始めることができるからですね。
ただ、自分でブログ等での販売を行わない場合、完全にアフィリエイター頼みになりますので、いかにアフィリエイターに紹介してもらえる商材を作れるかがポイントになってきます。
販促力のあるアフィリエイターとの人脈の構築も必須になります。
そのため、自分でブログを立ち上げるほうが再現性が高くて現実的です。
アフィリエイトブログと同じように、人が集まるブログを作って、そこで情報商材を販売するのです。
アフィリエイトと違うのは、自分で商品のセールスレターを作らなければならないことと、1つのブログに力を入れる(量産ではなく、パワー型のブログやサイトを作る)ことですね。
販売システムの導入や、販売後のアフターケアなど、アフィリエイトよりも手間がかかりますが、商品が売れれば売れた分だけまるまる自分の利益になります。
情報商材の販売で見込める利益
情報商材で得られる不労所得は、はっきりといくらといえるものではありませんが、アフィリエイトブログよりも大きな利益が見込めます。
アフィリエイトの場合、2万円の商材を1つ売れば、報酬は約半分なので1万円の利益。
インフォプレナーの場合は、2万円の商材が売れれば2万円がそのまま自分の利益です。
単純に、アフィリエイターの成功者が月収100万円～1,000万円ですから、インフォプレナーの場合はその倍と考えていいでしょう。
扱う内容によって単価もかなり異なりますので、アフィリエイトブログと同じように、
見込める収益は0円～1億円の間(ただしアフィリエイターよりも平均値は高い)
と考えてください。
ブログで不労所得を得る方法③ポイントサイト
ポイントサイトとブログを利用して、不労所得を稼ぐ方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★☆☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 多め/稼げるようになるまで半年～1年 |
| 稼げる金額 | 月10万円～100万円(成功者の平均) |
ポイントサイトといえば、ネットで簡単にお小遣いが稼げるサイトというイメージが強いですよね。
- 無料登録
- 資料請求
- 口座開設
- クレジットカード作成
- 動画視聴
- ミステリーショッパー
- 通販モニター
- 無料ゲーム
- アプリダウンロード
- ショッピング還元
ポイントサイトに登録すると、これらの方法でお小遣いを稼ぐことができるのです。
しかし、これらの方法だけでは、どう頑張っても月に1,000円～10,000円程度が限界です。
実はポイントサイトで不労所得を得ている人たちは、こういったお小遣い稼ぎはほとんど利用していないのです。
ポイントサイトにある「友達紹介」という仕組みと、ブログを組み合わせることで不労所得を作っているんですよ。
ポイントサイト側は会員を増やしたい、
けれどネット広告を出すにはかなりの広告費がかかります。
そこで、ブログを書いている個人にも、広告を用意しているのです。
アフィリエイトと同じで、自分のブログに貼ったポイントサイト登録をうながす広告リンクから誰かが会員登録した場合、報酬が支払われる仕組みです。
ポイントサイトに要求される知識・スキル・適性
ポイントサイトで不労所得を得る方法は、アフィリエイトブログと同じ仕組みなので、要求されるスキルや知識もほぼ変わりません。
- ブログ作成
- キーワード選定
- 文章(コピーライティング)
ただ、アフィリエイトブログよりもキーワード選定のスキルが問われます。
「ポイントサイト 登録」や「ポイントサイト 稼ぐ」などのキーワード、また「モッピー」や「げん玉」などポイントサイト名との複合キーワードは、
すでに強いライバルが上位を独占しているため、これらのキーワードを狙ってブログを作っても勝てない、つまり稼ぐことは非常に困難です。
そのため、ポイントサイトに興味がある人が検索をかけるようなワードで、ライバルが少ないものをうまく見つけられるかどうかが非常に重要なのです。
ポイントサイトのメリット
ポイントサイトで不労所得を作るメリットは、うまくブログが作れさえすれば成約率が高いということでしょう。
アフィリエイトブログと同じように、やることは広告を貼ってポイントサイトを紹介することなので、気軽に行えるということが大きなメリットです。
さらに、ポイントサイトの場合は商品の購入と違って、登録は無料です。
人が集まるブログが作れれば、ポイントサイトの無料登録の成約率は高く稼ぎやすいのです。
ポイントサイトのデメリット
ポイントサイトで不労所得を作る際のデメリットは、とにかくライバルが多いということでしょう。
ポイントサイトの紹介は稼ぎやすいため、ポイントサイト専門のブログを作って広告を貼り、稼ごうとしているライバルは多いのです。
「ポイントサイト 稼ぐ」や「ポイントサイト 始め方」など、ぱっと思いつきそうな素直なキーワードではライバルに勝つことはできません。
アフィリエイトブログに比べて、人が集まるブログを作るまでのハードルが高い、といえます。
ポイントサイトの始め方
ポイントサイトで不労所得の始め方は、とっても簡単です。
初期費用：サーバー代(年間3,000円)、ドメイン代(年間2,000円)
最初に用意するのは、ブログを作るためのサーバーとドメイン、そしてポイントサイトのアカウントです。
ポイントサイトといってもたくさんありますが、友達紹介の報酬単価が高いサイトを選びましょう。
特にこの2つのサイトは報酬の単価が高く(1人あたり300円の報酬)、安心して使える大手のポイントサイトなのでおすすめです。
紹介制度を使うポイントサイトに登録したら、ブログを立ち上げ、ポイントサイトについて特化した記事をひたすら書きます。
ライバルが非常に多いので、ブログの作成に関しては、キーワードをずらす等のひと工夫が必要です。
ポイントサイトで見込める収益
ポイントサイトで見込める収益は、月10万円～100万円の間です。
アフィリエイトブログのように、いくつもブログを作るわけにはいかないので、収入にはある程度上限があります。
10万円～100万円とはいいましたが、ポイントサイトのブログだけで100万円稼いでいるのは、月に50万アクセス以上のトップポイントサイトブロガーだけです。
今から参入して、彼らの上を行くアクセスを集めることは不可能と考えていいので、上限は100万円程度と考えてください。
とはいえ、10万円を稼ぐのにも、最低10万アクセスくらいは必要になりますので、労働(ブログの記事書き)に対して見返りは少なめです。
稼ぐことは意外と難しいので、どうせブログで稼ぐのならしっかりコピーライティングやセールスレターのスキルを身につけて、
単価の高い商品を選んでアフィリエイトしたり、高く売れる情報商材を作って自分で売った方がいいですね。
2.YouTuberになって不労所得を得る方法
動画投稿サイト、YouTubeを利用して不労所得を作る方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★★★☆ |
| 労働量の目安 | 多い/ほぼ毎日の動画作成が必要 |
| 稼げる金額 | 月10万円～30万円程度(そこそこ上手くいった場合) |
YouTuber(ユーチューバー)とは主に、YouTubeで動画を投稿して、広告収入で利益を得ている人のことをいいます。
「YouTuber」
YouTuber（ユーチューバー）、YouTubeクリエイターは、主にYouTube上で独自に制作した動画を継続して公開している人物や集団を指す名称。狭義では「YouTubeの動画再生によって得られる広告収入を主な収入源として生活する」人物を指す。
英語圏では「YouTuber」以外に「YouTube personality」「YouTube Star」「YouTube Celebrity」などの表記も使われる。
(wikipedia-YouTuber より)
最近では、「パイロット」や「お花屋さん」、「アイドル」などの定番を抑えて、「YouTuber」が子どもたちの将来の夢トップに挙げられるほど盛り上がっています。
YouTuberの収入源は、動画が再生されるたびに入る広告収入です。
1再生あたり0.02円～0.2円の収入が発生します。
再生数さえ多ければ、動画をアップロードするだけでほったらかしでも稼げる、不労所得になります。
人気になりさえすれば、年齢や実績など関係なしに大きく稼げるのが一番の特徴ですね。
売れっ子のYouTuberになると、年収は1,000万円超え、へたしたら億単位になります。
「好きなことをして食べていける」というと魅力的な仕事に思えますが、リスクやデメリット、将来性などの不安要素や、競争の激化もあり、YouTuberを本業にするのはどんどん難しくなってきているのが実情です。
YouTuberに要求される知識・スキル・適性
YouTuberとして不労所得をつくるために必要な知識やスキル、適性について解説します。
YouTuberに必要な知識やスキル
まず、YouTuberとして不労所得をつくるために必須のスキルはこの3つです。
- 動画の編集能力
- 企画力
- トーク力
まず、動画をないわりとする以上は、動画の編集に関する知識やスキルは必須です。
ただ動画をアップするだけであれば、撮影はスマートフォン一台でもできますから、特別なスキルがなくてもやれます。
ただ、それなりの再生数を稼ぐためには、きちんと見やすいように整えられた動画が必要です。
動画の内容、コンテンツの面白さだけで人を惹きつけられるなら、編集能力が低くても問題ない場合もありますが、実際には素でそこまで面白い動画が作れる人はそういません。
しかし、何気ない映像でも編集次第で面白いものになったり、技術を極めれば、面白い映像がなくても動画編集だけで人気動画を作ることができるのです。
それなりの映像が撮れれば、編集次第で面白いものにすることができるので、編集技術や知識については常に磨きをかけていくべきです。
またYouTuberは、常に視聴者を飽きさせないコンテンツで高いクオリティの動画を、コンスタントにアップできなければ稼げません。
そのため、企画力やトーク力は必須です。
YouTubeで稼ぐためには、動画の質もさることながら、投稿数もかなり重要です。
「超面白い動画を一つ作れればいい」というものではなく、年収1,000万円超えのトップランカーのYouTuberでも、毎日動画をアップしていたりします。
そして、つまらない動画やマンネリは、簡単に視聴者の離脱につながります。
一度ファンが付き始めれば、より自分のハードルを上げて動画作りに挑まなければなりません。
そのために欠かせないのが企画力・トーク力なのです。
たとえば、
「ヘルメットを取る時誰が一番イケメン選手権」(東海オンエア)
「メントスで槍を作ってコーラにぶっさす」(はじめしゃちょー)
https://www.youtube.com/watch?v=RS2qV4Sza4M
など、たとえくだらなくても、「視聴者に面白そうだ」と思ってもらえる企画を常に考えださなければならないのです。
また、企画だけでなく、トーク力がなければマンネリに繋がってしまいます。
たとえ毎回面白い企画が出せたとしても、しゃべっている内容が相変わらずでは、視聴者に飽きられてしまいます。
企画の内容以上に、投稿者であるYouTuber自身に魅力がなければ、継続して応援してくれるファンは付かないのです。
これは、ただ話が上手だったり、しゃべりがうまければいいというものではなく、動画の中での表現力がなければできません。
いくらしゃべりに自信がある人でも、一度カメラを回して撮影してみれば難しさがわかると思いますが、「画面の向こうの視聴者に向かって、自然体で話す」ということは、対面でのおしゃべりとは全く違います。
人気YouTuberは、視聴者に親近感を抱いてもらえるように、話すトーンやスピード、抑揚、しぐさにまでこだわっているのです。
さらに、動画中のトークのなかで、自分のキャラや、他のYouTuberとの違いをうまく表現できなければ、すぐに埋もれてしまいます。
YouTuberに必要な適性
「好きなことを突き詰めることができて、努力を継続できる人」こそ、YouTuberに向いています。
YouTuberは、「一度面白い動画が作れたら稼げる」というほど甘い世界ではありません。
結局は、YouTuberとしての自分自身のファンが増えなければ、継続して不労所得を稼ぐことはできないのです。
視聴者は意外と、「前より面白かった、面白くなかった」という視点で見ていますからね。
一度気に入ってもらえたとしても、次の動画で見込みがないと判断されれば、視聴者は簡単に離れます。
そのため、面白いものを作るための努力を継続できなければならないのです。
YouTuberのメリット
YouTuberで不労所得を稼ぐことのメリットは、「好きなことを仕事にできる」ということに尽きます。
YouTubeは、「好きなことで、生きていく」というキャッチコピーで宣伝を打っていましたが、まさにYouTuberの魅力はそこに集約されています。
普通、好きなことを仕事にするのはとっても難しいことです。
さらに好きなことで不労所得を構築するとなると大変なことです。
だからこそ、YouTuberにあこがれる人が後を絶たないんですね。
芸能人になるには容姿やコネが必要。
歌手になるには厳しいオーディションの通過が必要。
しかし、YouTuberになれば、自分のスキルや魅力を直接人々に伝えることができます。
努力して人気者になれれば、それが収入にもつながるのです。
また、一人芝居やゲーム実況など、普通では仕事にできないようなことでも、再生数さえ稼げれば収入になるので、それが立派な仕事になります。
YouTuberのデメリット
YouTuberとして不労所得を稼いでいくうえで、避けられない2つの大きなリスクがありますが、それが大きなデメリットです。
- 個人情報に関するリスク
- 安定性のなさ
YouTuberのデメリット①個人情報に関するリスク
自分の顔や名前などを、不正に利用されるというリスクがあります。
人気YouTuberの真似をして、自分の顔や、住所を公開しているYouTuberは多いです。
しかし、自分の顔を悪用され、出会い系サイトや闇金の勧誘などに使われるリスクが常にあるのです。
実際に、人気YouTuberであるカズチャンネルのカズさんが、自分の顔の画像を不正に利用されるという事例が発生しています。
へたしたら、「あのYouTuberは不正行為に加担している」という誤解がネット上で広まり、気付けば取り返しのつかないことになっていた、なんてことになりかねないのです。
だったら匿名でやれば完全に安全かというと、そうでもありません。
著作権違反の申告から個人情報を割り出される、という可能性があるのです。
実際に、テロリストから恨みを買い、YouTubeの著作権違反の申告から個人情報を奪われた、という事件が起こりました。
(テロリストが著作権違反を主張して反イスラムYouTuberの個人情報を取得 – GIGAZINE)
こうしたことから、いきなりチャンネル停止を余儀なくされたり、身の危険にもつながるというリスクは忘れてはなりません。
YouTuberのデメリット②突然収入が激減するリスク
突然収入がなくなる可能性があり、不労所得としては不安定というのも、YouTuberの大きなデメリットです。
正直、今後もYouTubeで稼ぎ続けることができるかどうかは、はっきりいって誰にもわかりません。
YouTubeでの広告収入は、1再生あたり0.02円～0.2円だと言われていますが、これがいきなり下がってしまう可能性は誰にも否定できないのです。
現に、2005年の1月始め、YouTubeの広告単価が半分以下に下がったという出来事がありました。
YouTuberとしては、いきなり収入が半減してしまったのです。
広告料は、YouTubeと広告を出稿する企業が決めるので、予測もできなければ文句も言えません。
さらにいえば、いつかYouTubeが広告を掲載するシステム自体をやめてしまう可能性もゼロではありません。
「ある日突然収入がゼロに！」ということがいつ起こるかわからないのです。
YouTuberの始め方
YouTubeで不労所得を得る始め方について、簡単に解説します。
- YouTubeのパートナー登録
- ジャンルや内容の決定
- 必要であれば台本の用意
- 動画撮影
- 動画編集
- アップロード
これでYouTuberとして活動を開始できます。
3～6(台本の用意からアップロードまで)の手順を繰り返して、どんどん動画を投稿しましょう。
YouTubeのパートナー登録は年齢制限もなく、無料でできます。
動画の投稿は、まずは質よりも数が大事ですので、毎日投稿できるのが理想です。
また、動画の編集には時間がかかります。
取り直しなども考えると、たった数分の動画であったとしても、作成に丸1日かかるなんてことはザラです。
動画を投稿する間隔や作成時間などをよく考えて、計画的な活動ができることが大事です。
YouTuberで見込める利益
YouTuberで見込める利益は、活動の内容やジャンル、人気度によってピンキリです。
YouTuberのうちの8割が、収入は月1,000円以下といわれていますが、トップクラスになると数千万円です。
日本人でのトップといわれるヒカキンさんやマックスむらいさんで、年収は数千万円クラスといわれていますね。
ちなみに、世界でのトップはピューディーパイというゲーム実況配信者で、1年で14億円稼いだといわれています。
1再生あたりの単価が0.02円～0.2円ですので、一般人が普通に生活できる月収30万円を稼ぐとしたら、1日あたり10万ページビュー、月に300万ページビューは必要になります。
もちろん、最初は時間も労力もかけているのに再生数が伸びず、収入もほぼゼロでしょうが、忍耐強く続けてそれなりに人気が出れば、月収10万円～30万円くらいの収入にはなるでしょう。
ただ、毎日面白いコンテンツを考えたり、動画を作ったりという労働が発生するため、YouTuberは不労所得としては収入に対して労働量が多い仕事です。
3.本を出版して不労所得を得る方法
本を出版して、印税で不労所得を得るという方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 多め/一つの本を完成させるまで2、3カ月程度 |
| 稼げる金額 | 月1,000円～10,000円(電子書籍出版者の平均) |
小説や漫画で売れるためには、センスや運の要素が大きいので、自分が持っている特異な体験や専門知識、ノウハウを本にするのが現実的ですね。
本を出版する方法は、以下の3通りです。
- 商業出版
- 自費出版
- 電子書籍
商業出版というのは、出版社の厳しい審査を通過して、出版社が費用を出して本を出版するというやり方です。
出版社に認められるくらい良いものを書かなければならないので、難しさを考えると現実的ではありません。
対して自費出版は、出版社を通さず、自分の費用で本を印刷して売り込んで、出版するという方法です。
初期費用の大きさや営業の大変さを考えると、実行するのは難しいですね。
最も簡単に自分の本を出版する方法は、やはり電子書籍です。
電子書籍とはその名の通り、インターネット上でだけ読める本です。
紙という媒体が必要ないため、ほとんどコストをかけずに本の出版ができます。
電子書籍なら、素人であろうと、本を売ることがとっても手軽にできますし、売れれば印税という不労所得を得ることができるのです。
本の出版に求められる知識・スキル・適性
本の出版で不労所得を得るために、必要なスキルや知識、適性を紹介します。
本の出版に求められる知識・スキル
本の出版で不労所得を得るために必要な知識やスキルは、以下の通りです。
- 書く内容についての正しく専門的な知識
- 情報を正確に伝えるライティング力
- 編集者のスキル
小説や漫画などの世界で売れるのは至難の技ですから、堅実に不労所得を得るためには、自分のスキルやノウハウに関する著書の作成をすべきです。
そうなると、お金を取って人に教えられるだけの専門性が不可欠なので、本を書く前に、執筆する内容に関する正しい知識をしっかり身につけることが最優先です。
たとえ素人の電子書籍でも、本を出版する以上は専門家でなければなりません。
また、本の出版に欠かせないのがライティング力です。
本を出版する場合、ただ面白い文章が書ければいいというのではなく、知識やノウハウ、出来事を正確に伝えるということこそが大事ですから、情報を正確に伝える力やライティング力は、著者として必要なスキルです。
そして、自分一人で本の出版を行う場合、著者としてだけではなく、編集者としての能力も欠かせません。
編集者のスキルとは、ターゲットの読者層に合わせたアプローチや、構成を考えることですね。
自分の好きなように書きっぱなしでは、本は売れません。
しっかりターゲットを見定めて、「どうやったら買ってくれるか」を考えなければならないのです。
本の出版に求められる適性
「何万文字もの文章を書くことに抵抗がない人」が本の出版に向いています。
1冊の本を作るというのは、かなり大変な労働です。
ブログ記事などとは規模が違いますし、何万文字以上もの長い間、最後まで読者を飽きさせない文章を書くのは、並みの作業ではありません。
なので、ひたすら文章を書くことに抵抗がない人でなければ務まりません。
本の出版のメリット
「著者のビジネスに良い影響が出る」というのが、本を出版することの大きなメリットです。
本の出版は、自分の専門家としてのPR効果が非常に大きいのです。
専門性の高い良質な本が書ければ、それを読んだ人は著者のことを立派な専門家だと判断します。
社会的信用が得られるわけですね。
書店に並ぶような紙の媒体であればなおさら、「本を出版している」というだけで、専門家としての社会的信用が得られます。
電子書籍だって、AmazonKindle出版を利用すればアマゾンに、Googleplay書籍ストアを利用すればGoogleに自分の本が並ぶことになるので、十分に信頼につながります。
この社会的信用が、自分の専門家としてのビジネスに大きな利益をもたらすんですね。
たとえば、電子書籍で恋愛に関する心理学についての本をたくさん出版したとします。
多くの人目に触れれば、周りは自然と著者のことを専門家だと認識しますよね。
すると、恋愛心理学に関するブログやメルマガをやっているならその読者が増えたり、(しかも、専門家という認識があるので真面目に読んでくれます)
「異性を惹きつけるための心理学講座」など、なにかしらのセミナーを開催して参加者を集めることができたりするのです。
「本を出版した」という事実だけでも評価される実績になりますし、比較的簡単に社会的信用を得られるというのは他にないメリットですね。
本の出版のデメリット
「出版した本の内容を、他の場所でむやみに使えなくなる」というのが、本を出版する際のデメリットになります。
出版した著作の内容を他の場所で売ったり、WEB上でむやみに公開することができなくなるのです。
本に記載の内容の販売権が、出版社に移ってしまうためですね。
全く同じ内容のブログやサイトを構築することが不可能になる、というのが、考えようによっては大きなデメリットになるのです。
いいノウハウや専門的な知識を持っているのなら、それをブログで公開して人を集めて、広告収入に繋げる方が稼げる可能性が高いですし、
内容次第では、情報商材にして高単価で売った方が大きな利益が出せます。
本の出版の始め方
本を出版して不労所得を得るやり方についての説明です。
あくまで「資金ゼロでもできる不労所得の作り方」の解説ですので、ここでは電子書籍の出版の始め方に絞って解説をします。
まず、電子書籍を販売する際は、楽天koboやGoogle書籍ストアではなく、できればAmazonKindleを選んでください。
- 売れやすい
- 多くの電子書籍出版者が利用している
理由はこの2つです。
Amazonの場合、キーワードに引っ掛かれば、個人の電子書籍も著名人の書籍も同列に表示されるため購入されやすいのです。
また、電子書籍を出版する人の多くはAmazonを利用しているため、やり方について解説しているブログやサイトがたくさんあります。
手順で困ったときに、検索すればすぐに説明してくれているサイトを見つけることができるため、非常に心強いのです。
出版までの具体的な手順はとても単純です。
- パソコンのテキストエディタで本の内容(文章)を作る
- テキストファイルを指定の形式に変換する
- 表紙や挿絵などの画像作成
- 出版手続き
ファイルの変換などは、無料で自動変換してくれるサービスがあるので自分で簡単にできます。
Amazonの場合、出版手続きも比較的簡単で、お金もかかりません。
ちなみに、ファイルの変換や表紙画像の作成、手続き等が面倒だったり難しい場合は、少々値が張りますが代行サービスを利用するのも一つの手です。
(※キンドルの電子書籍出版代行サービス パブフル)
本の出版で見込める収益
本の収入で得られる不労所得は、あまり大きくはありません。
紙媒体と電子書籍の比較から収益をみると、このようになります。
印税：7％程度
ベストセラー：5万部～10万部
印税：最も高くてAmazonKindleの70％
ベストセラー：1万部
どちらにせよ、ベストセラーに近い売り上げの本を、毎年コンスタントに作らなければならないと考えると、労力の割に収益の少ない不労所得といえます。
電子書籍で出版している人たちの間では、月1,000円～10,000円の間が平均的な収入といわれています。
ただ電子書籍の場合、紙の書籍と違って絶版もなく、大きく売れることは少なくても継続して売れて行くので、それなりの電子書籍を1冊作れば、月数千円のお小遣いが継続して入ってきます。
長い目で見れば、リターンはそれなりに大きいですね。
個人が気軽に本を出版できる電子書籍ですが、これを本業にするには将来的な不安やリスクが大きいです。
電子書籍はまだまだ、紙の書籍の市場の10分の1程度の規模しかないのです。
そのため、市場の拡大に伴って、この先印税率が下がる可能性を否定できません。
電子書籍の市場が拡大すれば、「月額で電子書籍読み放題」や「電子書籍の図書館」のようなサービスが始まることは予想できます。
そうなった場合、著者に対する配分はかなり変わってくるはずです。
4.ネットワークビジネスで不労所得を得る方法
ネットワークビジネスで成功して、不労所得を得るという方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★★★★ |
| 労働量の目安 | とても多い/稼げるようになるまで5年～10年 |
| 稼げる金額 | 月10万円程度(今から参入した場合期待できる収益) |
ネットワークビジネスというのは、口コミで商品を紹介して利益を得るビジネスのことです。
販売店舗を持たず、またテレビなどメディアでのCMも一切行わず、会員による紹介だけで商品を売っていくビジネスモデルを、ネットワークビジネスといいます。
日本で最も有名なのは、アムウェイという会社ですね。
ネットワークビジネスはマルチ商法とも呼ばれるため、あまり良いイメージがないでしょうが、ネズミ講と違って違法性は全くない立派なビジネスです。
商品紹介で得られる利益は少なく、ネットワークビジネスの会員(ディストリビューターと呼ばれる)にとっては、会員の勧誘で得られる報酬が主な収入源です。
商品を口コミして会員になってもらい、その人がさらに口コミや勧誘をして会員を増やす。
これを繰り返してダウンを形成していくのが、ネットワークビジネスの基本的な形です。
ダウンが商品を購入した時に発生する収入と、大きなグループを持っていることで発生するボーナスなどが不労所得になりますね。
もちろん、たくさん勧誘をしてダウンを大きくすればするほど、不労所得は大きくなります。
ネットワークビジネスに要求される知識・スキル・適性
ネットワークビジネスで不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性を解説します。
ネットワークビジネスに要求される知識･スキル
ネットワークビジネスで不労所得を作るには、この3つの知識とスキルが不可欠です。
- 会社の商品知識
- セールストークなどの営業術
- 人脈構築能力
ネットワークビジネスの会員がやらなければならないことは、会社の商品の良さ、会員になることのメリットを相手に伝えることです。
無理な勧誘をしてトラブルを起こす会員は後を絶ちませんが、
本来ネットワークビジネスの会員の仕事は、その会社や製品についてしっかり勉強して、その良さを多くの人に伝えることなのです。
なので、製品知識や競合の商品についての知識がなければ務まりません。
また、ネットワークビジネスはあくまで口コミで商品を広めるのが目的なため、ネット上での勧誘を禁止している会社がほとんどです。
そのため、基本的に勧誘や口コミは対面で行うことになりますので、営業トークなど、営業のスキルを磨かなければ、勧誘を成功させることができません。
そして、ネットワークビジネスになにより必要なのが人脈構築能力です。
ネットワークビジネスは、会員を増やすことで利益をあげます。
人脈をどんどん広げていかなければ、誘う相手がいなくなって収入はストップしてしまいます。
ネットワークビジネスに要求される適性
ネットワークビジネスで不労所得を得るためには、「人間関係を良好に保つのが得意で、リーダーシップを取れる」、また「本当にその会社の商品が好きで、地道に営業する努力ができる」人でなければなりません。
正直、今の世の中ネットワークビジネスの勧誘というだけで嫌悪感を持たれてしまうのが現状です。
そのため、口コミやネットワークビジネスの話を聞いてもらうだけでも、かなり苦労するはずです。
なので、「自分が本当に好きで、良いと思っている物」を、正しい知識をもってしっかり営業できる人でなければ、ネットワークビジネスを続けることは難しいのです。
また、グループを大きくしても、そのグループの会員が活動に消極的であったり、すぐにネットワークビジネスを辞めてしまったりしては不労所得を維持できません。
そのため、自分がグループのリーダーシップを取って、ダウンをフォローする能力が必須です。
人間関係の構築や維持が上手で、営業のスキルがある人に適性があるといえますね。
ネットワークビジネスのメリット
ネットワークビジネスの一番のメリットは、「小額で起業ができる」ということです。
ネットワークビジネスの会員は、独立した個人事業主と同じ扱いです。
個人事業主というと、飲食店の店主や、フランチャイズのオーナーと同じ立場ですね。
ネットワークビジネスの場合は、店舗を持つ必要がないですから、発生するのは年会費(数千円程度)くらいのものです。
この程度の金額で起業できるビジネスは、なかなかありません。
ネットワークビジネスのデメリット
ネットワークビジネスには、「継続コストが高いうえに、稼ぐことが非常に難しい」という、ビジネスとして致命的なデメリットがあります。
ネットワークビジネスが流行り出した一昔前であれば、たいした努力をしなくてもそれなりに稼ぐことができましたが、正直、今の日本では相当な努力をしなければネットワークビジネスで稼ぐことは難しいです。
マルチ商法というビジネスそのものに、悪い印象が根付いてしまっていますからね。
口コミや勧誘をしただけで、嫌われてしまったり心配されたりするのです。
勧誘を成功させるのはかなり難易度が高いんですよ。
ネットワークビジネスは、人と人との関係が何より大事なビジネスです。
1人勧誘するだけでもかなりの労力を使いますし、なんとかダウンができたらできたで、彼らとの関係を良好に保たなければグループを維持できず、すぐに収入は減ってしまいます。
また、不労所得を稼げるようになるまでにかなりの時間とお金がかかるというのも厳しいポイントですね。
少なくとも、月に10万円程度の資金をかけて、5年は必死に活動しなければ、まともにダウンが作れません。
稼げるところまで行きつくのも、稼げるようになってから収入を維持するのもかなり大変なのです。
ネットワークビジネスの始め方
ネットワークビジネスの始め方について、簡単に説明します。
初期費用：3,000円～5,000円(※会社によっては、製品のパックなどの購入が必要で10万円以上かかる場合もある)
- ネットワークビジネスをする会社を決める
- 会社の製品について勉強する(実際に使う)
- 連絡先をリストアップする
- ひたすら口コミや勧誘を行う
まずは、ネットワークビジネスを行う会社を決めましょう。
その会社の製品が本当に好きでなければ、ネットワークビジネスを続けることは困難ですので、自分が製品の良さを実感できた会社を選ぶこと。
また、稼ぎやすさを考えるなら、ネット上での活動がOKな会社を選ぶ方がいいです。
(ネットで集客するからといっても、人間関係の構築や維持は簡単にできるものではないので、あくまで「完全に口コミでやるよりも少し楽」程度ですが・・・)
会社を決めたら、その会社に直接赴くか、その会社のネットワークビジネスを行っている人にコンタクトを取り会員になります。
会社の方針や製品についての知識を身につけたら、自分が持っている連絡先をリストアップして、順番にアポイントを取り勧誘を行います。
このような流れで、ネットワークビジネスの活動を開始することができます。
ただ、ネットワークビジネスは、始めること自体は簡単なうえに小額でできるのですが、活動を続けることが非常に難しいビジネスです。
製品代だけではなく、お茶代などの交際費、セミナー代、更新費用、交通費など、活動経費がばかにならないのです。
ランニングコストが非常に高いことを考えると、初期費用だけではなく、ある程度活動資金をためてから始めるのが無難だといえます。
ネットワークビジネスで見込める収益
ネットワークビジネスで見込める収益は、自分の能力やグループ全体の能力、アップの能力などにかなり左右され、ピンキリです。
ほんの一部の成功者は、年収が軽く億を超えることもあります。
ただし、そのようなトップレベルの人は、全体の1％にも満たないほど少ないです。
先ほども少し触れましたが、ランニングコストが高いため、利益を上げられなかった月は収入がマイナスになることすらあります。
現実的に考えて、日々真面目に活動して、(活動経費を差し引いて)月に10万円程度の収益が得られれば御の字といったところですね。
月の活動経費は、勧誘やダウンのフォローのための交際費、セミナー代などで、ざっと10万円はくだりません。
(お金だけでなく時間もかなり必要ですね)
たとえ10万円稼げたとしても、利益はゼロです。
また、たとえそれなりに不労所得を稼げるようになったとしても、自分のグループを崩さないように、毎日連絡を取ったりフォローをしたりなどの労働が必要で、時間的にも金銭的にも継続コストが大きいです。
そのため、ネットワークビジネスは不労所得の中でも難しく、あまりおすすめはできません。
5.LINEスタンプ作成で不労所得を得る方法
LINEスタンプを作って販売し、不労所得を得る方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★★☆☆ |
| 労働量の目安 | 少なめ/1セット作成に3週間程度 |
| 稼げる金額 | 月数千円(現在の一般的なスタンプクリエイターの平均) |
LINEというと、今や誰もが知っているコミュニケーションツールですね。
特に若者の間では、メールよりも頻繁に使われているのではないでしょうか。
LINEの大きな特徴は、メッセージやファイルのやりとりだけでなく、スタンプを送り合うというものです。
LINEではスタンプはかなり重要な存在です。
スタンプ一つで、言葉よりも簡単に、自分の心情を相手に伝えることができるため、LINEでのやりとりでは必ずといっていいほど使われます。
そして、LINEスタンプは個人で販売できるので、自分が作ったLINEスタンプを販売して不労所得を得ることができるのです。
LINEクリエイターズマーケットというシステムを使えば、誰でもオリジナルのスタンプをLINEに登録して、ネットを使って販売することができます。
(40種類1セットで120円の販売になる)
LINEを利用しているなら、すぐにでも参入が可能です。
LINEスタンプ作成に要求される知識・スキル・適性
LINEスタンプ作成で不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性を解説します。
LINEスタンプ作成に要求される知識・スキル
LINEスタンプで不労所得を得るには、この2つのスキルが欠かせません。
- 最低限のイラストスキル
- テーマ設定のスキル
LINEスタンプは、「LINEの利用者が、使いたいと思うかどうか」がすべてです。
現在はライバルも多いですから、他に見劣りしないくらいの綺麗なイラストが書けなければ話になりません。
とはいえ、下絵さえ書ければあとはスマートフォンの無料アプリなどで彩色などは簡単にできるので、必ずしもデザイナー並みの高度なスキルが必要なわけではありません。
下手な絵でも、シュールさやその持ち味が受けて人気が出ることもありますからね。
もちろん画力が高いに越したことはありませんが、上手な絵が描けるスキルというよりも、書いた絵を綺麗に整えるスキルがあればいいのです。
また、何よりも大事なのは、共感を得られるようなテーマを考えることです。
例えば、LINEクリエイターズスタンプで3週間以上連続1位をキープした、森もり子さんの「もっと私にかまってよ！」というスタンプ。
森もり子作「もっと私にかまってよ！」－LINE STOREより
「返事をくれない彼氏を追いこもう」というテーマで作られていて、「既読じゃん」「返事まだ？」などの台詞や、無言で見つめて返事を催促するイラストなど、
言葉では言いづらい心情をスタンプで表現したことで、多くの人の共感を集めました。
どんな人に、どんなシチュエーションで使ってもらいたいのか、テーマをしっかりと設定することが大事です。
LINEスタンプ作成に要求される適性
イラストが上手い下手に関わらず、「LINEをよく利用していて、スタンプの利用シーンを熟知している」というのが、最も大事な適性です。
先ほどもいいましたが、「LINEの利用者が使いたいと思うスタンプかどうかがすべて」なのです。
どんな人が、どんな時に、どんなスタンプを使うのか。
これがわからなければ、使いたいと思ってもらえるスタンプを作ることはできません。
LINEをあまり利用しない人には、この辺の感覚が全く分からないはずです。
LINEを利用していない場合は、まず自分でLINEを使ってみて、スタンプの利用シーンを知ることから始めるべきです。
普段LINEを利用していればいるほど、「こんなスタンプがあったらいいのにな」と思う場面がいくつもあるはずですから、それをアイデアやテーマ設定に活かすことができるのです。
LINEスタンプ作成のメリット
LINEスタンプ販売のメリットは、「市場が大きく、販促がしやすい」ということです。
LINEのアクティブユーザーは、日本含めたアジア圏で著しく増加していて、2015年時点で2億人を超えています。
そのため、上位に入ることができれば、一気に売れて大きな収益を得ることができます。
そして、スタンプというのは連鎖的に広がっていきます。
「誰かが使っていて可愛かったから」
「友達と同じものを使いたいから」
という理由でスタンプは購入されます。
そのため、へたな売り込みを行わずとも、友達や知人に使ってもらったり、自分で使ったりして、自分の作品を広めていくことができるのです。
LINEスタンプ作成のデメリット
LINEスタンプ販売のデメリットは、この2つです。
- 競争が激化している
- 単発の収入になりやすい
LINEスタンプ作成のデメリット①競争が激化している
LINEスタンプ販売は、今では「レッドオーシャン」(競合がひしめいていて稼ぎにくい市場のことをいう)といわれるほど競争が激しいです。
LINEクリエイターズマーケットは、完全に先行者に有利なビジネスでした。
サービスの開始当初は、個人が作って販売していたスタンプは400個ほどで、顧客はその400個に分散されていました。
しかし、今では30万個以上のスタンプが販売されている上に、毎日数百個が新たに発売されています。
企業が参入していることもあって、それなりに良いものを作ったとしてもなかなか売れないのが現状なのです。
LINEスタンプ作成のデメリット②単発の収入になりやすい
LINEスタンプ作成は、単発の収入になりやすいというデメリットがあります。
つまり、継続して稼ぐことが難しいのです。
一度すごい人気が出て、上位に入って大きく稼げたとしても、新着で人気のスタンプが次々現れるのです。
2作目、3作目とスタンプを作ったとしても、製作者自身にファンが付いていない限りそう売れることはありません。
人気が出た当初は月20万円ほど不労所得を稼いでいたが、今となっては月1,000円程度の収入しか入らなくなったというクリエイターもいます。
LINEスタンプ作成の始め方
LINEスタンプ作成で不労所得を得る始め方を、簡単に解説します。
初期費用：ゼロ(※制作代行サービスを利用する場合は、5万～10万程度)
- LINEクリエイターズマーケットに登録し、ガイドラインを確認する
- スタンプ画像40個の下絵を用意する
- パソコンのペイントツールかスマートフォンのアプリで、彩色や、サイズの変更を行う
- 作ったスタンプを申請する
- 審査に通れば、無事に販売される
この手順で簡単にスタンプの販売を行うことができます。
画像のファイル形式やサイズ、審査に通るための条件など、必要なことはガイドラインにすべて書かれているので、これに沿ってスタンプを作成します。
スタンプの審査には1カ月～2カ月の時間がかかります。
もし審査を通過できなかった場合、時間をかなり無駄にすることになるので、ガイドラインをしっかり確認して確実に審査に通しましょう。
また、アイデアはあるけどどうしても絵を描くのが苦手という場合は、値が張りますが制作を代行してくれるサービスがあるので、それを利用するのもいいでしょう。
(LINEスタンプ制作専門サービス スタンプファクトリー)
代行サービスを使わないのであれば、クラウドソーシングサイトで絵師を募集するという手もありますね。
LINEスタンプ作成で見込める収益
LINEスタンプで見込める利益は、「数千円～1億円」ですが、稼げる人と稼げない人の2極化が激しいです。
スタンプの販売価格は40種類1セットで120円、クリエイターの取り分は、売り上げ総額の35％です。
(もともとは50％でしたが、2015年2月に35％に改定されました。また、スタンプの値段も2015年に100円から120円に値上がりしています)
つまり、1セット売れて42円の取り分なので、月30万円の収益を上げるには、7,000セット以上売れなければならない計算になります。
競争が激しい今、月7,000セット以上売るなんてなかなかできることではありません。
実際に、全体の8割のクリエイターが10万円以下の収入です。
この10万円の壁を超えられれば、人気作品として上位に表示され、どんどん売れて収益も一気に上がるでしょうが、
それだけ売れるためには良い作品を作るだけでなく、ブログやSNSなどをフル活用したプロモーション活動など、それなりの販売戦略が必要です。
また、継続して不労所得を得るためには、月間MVP制度でMVPクリエイターになることが必須条件です。
月間MVPとは、2015年にスタートしたもので、
- ダウンロード数
- 使用率
- クリエイター別の累計ダウンロード数
これらをもとに毎月のトップ10を算出し、それを参考にMVPクリエイターを決定するという制度です。
MVPになったクリエイターには、「アニメーション、またはサウンド付き公式スタンプを販売する権利」が与えられるのです。
優秀なクリエイターには、更に稼ぎやすい場所が提供されるわけです。
人気が出れば、大きな不労所得を得られるのが魅力のLINEスタンプですが、
これから先もいつ取り分の減少やスタンプの値上がりが起こるか分からず、そもそもLINEそのものが衰退する可能性もあることを考えると、本業にするには不安定な仕事です。
LINEスタンプで人気が出たら、イラストの仕事の幅を広げるなど、他のビジネスを展開するのが無難だといえます。
6.プログラミングで不労所得を得る方法
プログラミングの技術を使って、不労所得を得る方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★★★★☆ |
| 労働量の目安 | 多め/稼げるようになるまで半年～1年(初心者から始めた場合) |
| 稼げる金額 | 月100万円～1千万円(成功者の平均) |
プログラミングとは、プログラミング言語を用いて、パソコンやスマートフォンで使うアプリやソフトなどを作成することです。
- 月額サービス
- スマホアプリ
- ツール
- ソフトウェア
このようなものを作って、利用料や広告費などで不労所得を得ることができます。
特にスマートフォンは、「朝起きてから夜寝るまで手に持っている、他にはない媒体」として、企業も注目していますね。
着実なユーザーがいるパソコンのソフトを作るのもいいですが、
スマホアプリは、シンプルでもニーズがあれば大きくヒットするので、どちらかというとアプリ制作の方がオススメです。
スマートフォンは普及率も絶大なので、チャンスの大きな市場だといえますね。
プログラミングに要求される知識・スキル・適性
プログラミングで不労所得を得るために、要求される知識やスキル、適性について解説します。
プログラミングに要求される知識・スキル
プログラミンで不労所得を得るためには、この2つの能力が必須です。
- プログラミングの知識、スキル
- マーケティングスキル
当然ですが、まずはアプリやソフトウエアなどを開発できるだけのプログラミングができなければなりません。
WEBページを制作する際はHTML、JavaScript・PHPは必須の知識ですし、
アプリを作る場合は、iPhoneならObjective-C、AndroidならJava・・・
というように、作りたいものによって必要な専門知識は違います。
もともとプログラミングに関して知識やスキルがあるならいいのですが、素人からスタートする場合は、技術を身につけるまでにかなりの勉強が必要です。
経験がある人なら、自分の得意分野を活かして制作できるものを選べばいいですが、
初心者だという場合は、作りたいものを決めて、それに必要な知識に焦点を絞って勉強しましょう。
スクールに通って技術を学ぶ方法もありますが、学費が高額です。
ツールやアプリを制作しながら、プログラミング言語を学ぶこともできますので、
初心者から始める場合は、とりあえず作業を始めつつ自分で地道に勉強を始めてみることをオススメします。
また、自作のツールやアプリを売って不労所得を得るためには、当然ですが「売れるもの」をつくらなければなりません。
どんなツールに需要があるのか、どんなアプリが求められているのかをしっかり把握して、ターゲットやアプローチを決定するマーケティング能力が必須です。
プログラミングに求められる適性
「アイデアが出せて、それを形にするまで地道に作業ができる」人に適性があります。
まず、売れるツールやアプリを作るためには、アイデアが命です。
ニーズのあるものを見極めて、他にないものを作らなければなりません。
そして、そのアイデアを忠実に再現することも大事です。
途中で妥協などせず、地道に修正を繰り返して納得のいくものを作れなければならないのです。
プログラミングのメリット
プログラミングで不労所得を得ることのメリットは、「一度手に取ってもらえたら、そこから継続して利益が発生する」ところです。
情報商材やLINEスタンプにしろ、他の形のある商品にしろ、基本的に商品というものは一度買ってもらったらそこで取引が終了しますよね。
しかし、月額サービスはもちろんのこと、アプリも一度インストールしてもらえれば、課金や広告収入などでユーザーが利用する限り継続して利益が入ってくるのです。
これは他の方法にはないメリットといえます。
プログラミングのデメリット
プログラミングのデメリットは、「技術を身につけるまでにかなりの労力が必要」ということです。
プログラミングは、かなり複雑な専門知識です。
スクールに通えば高額な学費と1年以上の時間がかかりますし、独学であれば、お金はかからなくても必要な時間と労力はより大きいです。
中途半端な覚悟では、習得に到るまでに挫折してしまってもおかしくありません。
プログラミングの始め方
プログラミングで不労所得を得る始め方について、簡単に解説します。
インターネット環境のあるパソコン(快適に作業できるだけの容量やスペックが必須)、ゲームアプリなどの場合は、イラスト作成ソフト 初期費用：
iPhoneアプリの場合登録料2,000円程度、Androidアプリの場合年間11,000円程度、フリーソフトなどの場合、無料で公開できるサイトか、自分でブログを作って売る(ドメイン・サーバー代年5,000円)
アプリの開発であれば、必要なソフトを無料で入手することができるため、開発コストはかかりません。
- 作りたいものを大まかに決める
- 必要な知識に重点をおいて、プログラミングを勉強する
- ターゲットを決めてアイデアを出す
- アイデアに沿ってアプリ・ソフトウェアの制作をする
- 販売登録をする
おおまかにいうと、このような流れで始められます。
「アプリやソフトウェアを有料で販売する」か、「広告収入を狙う」か、どちらかの手段を選びましょう。
有料で販売するなら、それなりのクオリティが必要になりますので、無料のアプリを作って広告収入をねらうほうがオススメです。
使い続けてもらえれば、継続して利益が発生しますしね。
個人でそれなりの不労所得を稼いでいるのも、広告収入というパターンが多いです。
ちなみに、アプリの場合、iPhoneよりもAndroidの方が、販売までの手順が簡単なためオススメです。
プログラミングで見込める収益
プログラミングで見込める利益は、0円～数千万円ですが、数千万円単位の利益を得ているのは全体の2％程度です。
売り上げは、単価やジャンルにかなり左右されます。
スマホアプリの場合、アプリ提供者のうち50％は、月に1万円も稼げていないといわれています。
また、月100万円以上の売り上げがあるのは全体の12％です。
しかし、全体の半分は月に1万円以上稼げているとなると、お小遣い稼ぎ程度の不労所得なら、しっかり取り組めば比較的簡単に達成できるといえますね。
ダウンロード数がそれなりに稼げれば、広告収入の場合継続して収益はあがってくるので、いくつもアプリを作ることで不労所得を増やせます。
技術を身につけるまでがかなり大変ですが、一度作れるようになってしまえば、比較的簡単に不労所得が増やせます。
そのうえ、スマートフォンの市場はこれからも確実に拡大するので、プログラミング(特にアプリ制作)はチャレンジする価値が十分にあります。
7.写真や動画を売って不労所得を得る方法
自分で撮った写真や動画を販売して、不労所得を得る方法です。
| 難易度(5段階評価) | ★☆☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 少なめ/収入が発生するまで3カ月～半年程度 |
| 稼げる金額 | 月5万円程度(今から参入した場合見込める利益) |
「ストックフォトサイト」
「ストックフッテージサイト」
という言葉を聞いたことがありますか？
「ストックフォトサイト」は、個人が自分のウェブサイトで利用したり、インテリアとして利用できる、また企業が雑誌などで利用できる素材写真を提供しているサイトのこと。
「ストックフッテージサイト」は、ストックフォトの動画版です。
CMやウェブ広告、PV、余興動画などに利用できる、編集されていない素材動画を提供しているサイトですね。
このような写真や動画の販売サイトでは、個人でもプロアマ関係なく、会員登録をして写真や動画を販売できるのです。
ただ、お金を取って販売するものなので、当然フリーの素材よりも高い質が求められます。
そのため販売前に、運営サイト側で作品の審査を行う場合がほとんどです。
一度ストックサイトに自分の作品が商品として登録されれば、放っておいても、売れる度に不労所得が発生します。
写真・動画販売に求められる知識・スキル・適性
写真・動画販売で不労所得を得るための知識やスキル・適性について解説します。
写真・動画販売に求められる知識・スキル
写真・動画販売で不労所得を得るために必要なのは、次のスキルです。
- 最低限の撮影、編集の知識
- 求められる素材を見極めるスキル
まず、商品は写真や動画です。
ただ撮影するだけなら誰にでもできますが、それを売るとなると、最低限の撮影に関する知識は必要です。
構図の作り方や、編集段階でのコントラストの調整の仕方など、綺麗な作品を作るためには知っておかなければなりません。
そして、もうひとつ欠かせないのが「売るための知識」。
売れる素材、つまり顧客に求められる素材は、時期によって微妙に異なりますので、それをうまく見極める能力が必要なのです。
そもそも写真や動画素材というのは、広告や雑誌、ウェブサイトに使われます。
そのためストックフォトサイトの顧客は、主に企業、ブロガー、ウェブサイト運営者なのです。
今、彼らに求められているのがどんな素材なのかがわからなければ、売れる素材を提供することはできません。
スキルや知識に関しては、ストックフォトサイトが出版しているノウハウ本や、定期的に主催しているセミナーがあるので、始める前にそれを利用して勉強するのもオススメです。
写真・動画販売に求められる適性
写真・動画販売は、「普段からCMや広告などをよく見ている人」に適性があるといえます。
売れる写真や動画というのは、ただ綺麗であればいいわけではありません。
買い手は、企業やブロガー、ウェブサイトの運営者です。
写真ならば雑誌やホームページでどんなものが使われているのか、
動画なら、テレビCMやウェブ広告でどんな動画が使われているのか、
普段からチェックしている人は、どのような素材が求められるのかがわかります。
たとえばホームページでは、文字が入れられるスペースが空いていた方が使いやすい、などの気遣いがなければ素材は売れません。
普段から広告やサイトを見ていて、好まれる素材の傾向がわかる人は、売れる素材を作ることができます。
写真・動画販売のメリット
写真・動画販売で不労所得を作る何よりのメリットは、「かかる労力が少なく続けやすい」ということです。
撮った写真や動画をパソコンに取り込んで、ストックフォトサイトに登録して、タグ付けをすればそれだけで販売の一連の作業が完了します。
他の方法だと、商品を用意するのに手間がかかったり(本や情報商材など)、販売の基盤を整えるのに時間がかかったりしますが(アフィリエイトブログなど)、写真・動画販売にはそういった面倒がありません。
どんなやり方にしろ、結果が出るかどうかは「続くか続かないか」にかかっています。
せっかく良いノウハウを知っているのに、続けることができず、収入になる前に諦めてしまう、というパターンは多いのです。
その点、写真・動画販売の場合は、労力が少ないため続けやすい不労所得です。
たとえば、旅行や散歩のついでにたくさん写真や動画を撮って、帰宅してから写真を登録する。
これで自分の作業は完了します。
ストックフォトサイトで稼ぐためには、たくさんの素材を登録することが必要ですが、
趣味のついでと考えれば苦も無く続けられるはずです。
「労力が少なく続けやすい」というのは、他にない魅力的なメリットですね。
写真・動画販売のデメリット
写真・動画販売で不労所得を得るデメリットは、「写真販売サイト自体に依存するため、収入が安定しない」ということです。
写真・動画販売は、登録しているフォトストックサービスのサイト自体の集客数、作品数によって、自分の作品の売上が大きく変わります。
そのサイト自体に訪れる人が減ったら、それがそのまま自分の売上減に繋がりますし、
自分が作品を登録しているカテゴリに、たとえばプロが参入してきたりしてクオリティの高い作品が増えれば、競争に負けて自分の売上が減ってしまいます。
販売をすべてサイトに依存しているため、そういった事態に対して対処することができません。
おとなしく、競争が少ない別のジャンルで撮影をするか、よりクオリティの高い作品を作るために、スキルを磨くか機材を高価なものにするか、くらいの対応が精一杯です。
写真・動画販売の収入は、安定したものではないというのは、大きなデメリットですね。
写真・動画販売の始め方
写真・動画販売の始め方を、簡単に解説します。
初期投資：ゼロ
ストックフォトサイトでは、スマートフォンで撮影した写真や動画は登録できません。
安物でもいいので、デジカメが必要です。
(サイトによって違うが、最低でも400万画素以上の写真が撮れるもの)
また、撮った写真の明るさやコントラストを修正したり、トリミングでサイズを調整するために、パソコンの画像編集ソフトも必須アイテムですね。
販売の始め方は簡単です。
ストックフォトサイトに登録して、自分が撮った写真・動画を登録するだけです。
代表的なサイトは、
- フォトライブラリー
- PIXTA
- TAGSTOCK
- Fotolia
- iStock
などです。
国内のサービスで最大なのはPIXTAですね。
PIXTAでは、写真だけでなく、イラストや動画も販売できます。
どのサイトも、登録から販売までの流れはほぼ同じです。
- 会員に登録する
- 入門テストを受ける(著作権や素材の要件を学ぶ)
- テスト用素材を投稿する
- 審査される
- 審査に通れば販売を開始できる
審査に通れば、年齢も実績も、スキルも関係なく自分の写真を販売できます。
ただ、審査は結構厳しいです。
お金をとって販売するのですから、ある程度のクオリティは求められるわけですね。
写真・動画販売で見込める利益
写真・動画販売で見込める収益は、「0円～数千万円」です。
とはいえ、写真・動画販売だけで年収数千万、へたしたら億単位の収入を得ているのは、すでに成功しているほんの一握りの人だけです。
正直、いまから参入して大きく稼ぐのは、かなり難しいです。
アマチュアで、月に4～5万円稼げれば良い方です。
写真や動画をとることが好きな人が、お小遣い稼ぎにやっている副業、というパターンが多いですね。
国内最大手のストックフォトサイト、PIXTAを例にあげると、単価はこうです。
- 写真の値段は1枚500円～5,000円程度
- 動画の値段は1本2,000円～9,700円程度
- クリエイターの取り分は、値段の40～50％
「月に1,000円程度しか収入がない」という人と、「写真・動画販売だけで20万円～30万円稼いでいる」という人の一番大きな違いは、趣味で撮っているか売れるものを撮っているかです。
ストックフォトサイトでは、ほぼすべてのジャンルが飽和状態というのが実情で、好きな写真を撮って稼ぐことは非常に難しいのです。
- 季節的、かつ地域限定の写真・動画
- ある職業に特化した写真・動画
このような、ニッチかつ需要があるものを狙って撮らなければ売れないのです。
画家が「本当に描きたい絵」と「売り絵」を区別しているように、
写真・動画販売で不労所得を得たいなら、「撮りたいもの」ではなく「売れそうなもの」を考えて撮影しましょう。
8.生活保護で不労所得を得る方法
生活保護は、受給できれば特に働かなくてもお金を得られるという意味で、不労所得であるといえます。
| 難易度(5段階評価) | ★☆☆☆☆ |
| 労働量の目安 | なし |
| 稼げる金額 | 月10万円～20万円(地域ごとの必要最低限の生活費) |
生活保護は、預貯金も資産もなく、扶養してくれる親族もなく、病気や障害で働きたくても働けない人のための救済制度です。
生活保護制度
資産や能力等すべてを活用してもなお生活に困窮する方に対し、困窮の程度に応じて必要な保護を行い、健康で文化的な最低限度の生活を保障し、その自立を助長する制度です。
（支給される保護費は、地域や世帯の状況によって異なります。）
(厚生労働省‐生活保護制度 より)
本当に困ったときの、最終手段ですね。
生活保護に求められる知識・スキル・適性
生活保護は、自分でなにか労働をして得る不労所得ではありませんから、スキルや適性は必要ありませんね。
あえていうなら、生活保護を受けるために必要な条件はしっかり知っておく必要があります。
生活保護を受けるための条件は、次の4つです。
- 預貯金や資産がゼロであること
- 働くことが不可能であること
- 他の制度でお金を受け取ることが不可能であること
- 親族の助けを得られない状態であること
保有資産をすべて処分してもなお、生活が困難な状態でなければなりません。
- 車
- 生命保険
- 持ち家
- 預貯金
これらをすべて処分してもなお生活できないことが条件です。
また、自分で働く方法が全くないということも条件です。
病気や障害などで、外でも在宅でも労働が困難だと見なされなければ、受給はできません。
年金や手当など、他の制度を活用できる場合も、生活保護の対象外になります。
生活保護は、世帯全員の単位で支給されるので、家族の収入を合計してもなお最低生活費を下回っている必要があります。
親族からも援助を受けられない状態でなければなりません。
あらゆる血縁関係に「援助できるかどうか」の質問状が届き、身内に経済的余裕のある人物がいる場合は、申請が却下されます。
生活保護のメリット
生活保護で不労所得を得るメリットは、お金の支給だけではなく「税金や各種料金の免除も受けられる」ということです。
「生活保護は、お金がもらえる制度」というのは誰でも知っていると思います。
しかし、生活保護受給者は支給以外にも、金銭的な優遇を受けられる、ということを知っている人はあまりいません。
具体的には以下の料金が免除されます。
- 住民税
- 所得税
- 年金保険料
- NHK受信料
- 水道基本料金(一部地域のみ)
特に年金に関しては、あくまで「免除」なので、免除されている期間も支払っていたという扱いになります。
つまり、将来年金を受け取ることができるんですね。
生活保護のデメリット
生活保護で不労所得を得る何よりのデメリットは、「制限の多い生活を強いられる」ということです。
まず、生活保護受給者はケースワーカーの指示に従わなければなりません。
病気療養中の場合は療養に専念するように、仕事ができる状態であれば就職するように指導されます。
生活費の使い方、生活態度についても指示を出されることがあります。
無茶なことを言われることはありませんが、指示に従わない場合は受給が停止されることもありますので、いうことをきかなければなりません。
住む場所や病院も制限されます。
賃貸に住む場合、家賃は住宅扶助から支払われますが、家賃には上限があるのです。
病院も、医療扶助で受診することができますが、基本的に指定されたところでなければなりません。
また、それ以外にも
- 貯金ができない
- 車やブランド品など高額なものは購入できない
- 臨時収入はすべて返還しなければならない
など、当然のことながら金銭的な制限も大きいです。
生活保護の始め方
生活保護を受給するには、条件を満たしたうえで、住んでいる地域の福祉事務所に赴き、手続きをすることが必要です。
初期費用：ゼロ
必要な条件は、先にも述べたとおりこの4つです。
- 預貯金や資産がゼロであること
- 働くことが不可能であること
- 他の制度でお金を受け取ることが不可能であること
- 親族の助けを得られない状態であること
生活保護受給までの流れは、このようになります。
- 福祉事務所の生活保護担当に、事前に相談をする
- 保護の申請をする
- 本当に困窮しているかどうか調査される
- 調査で問題がなければ、保護費が支給される
気を付けなければならないのは、いきなり申請をするのではなく、相談をしなければならないということです。
他の制度が利用できないかどうか、申請の前に一緒に確認してもらうためです。
また、年々受給者が増えていることが問題視されているため、調査は厳しいです。
実際に家を訪問したり、仕送りの可否を親族すべてに尋ねたり、就労の可能性が本当にないか調査したりと、徹底的に調べられます。
生活保護で見込める収益
生活保護で見込める収益は、当然「生活するために必要な最低限の金額」です。
住んでいる地域や家族構成、年齢、病気の有無などによって、支給される金額は異なります。
地域によって、暮らしにかかる固定費用や、家賃などが違うため、生活保護の支給額は統一されていないません。
自分が住んでいる市町区村のホームページで確認すれば、支給される金額の詳細がわかります。
資金があれば今すぐやりたい不労所得を作る方法
ここからは、資金があれば始められる不労所得の作り方を紹介します。
不労所得を作るために、ある程度まとまった資金が調達できる場合は、これらの方法にチャレンジしてみてもいいですね。
9.不動産投資で不労所得を得る方法
不動産に投資して、不労所得を得る方法です。
| 初期費用 | 数百万円 |
| 難易度(5段階評価) | ★★★★☆ |
| 労働量の目安 | 多め/定期的な建物チェックや人脈構築が必要 |
| 稼げる金額 | 月0円～数千万円以上(資金が多ければ多いほど稼げる) |
不動産投資とは、利益を得ることを目的として、不動産に投資することです。
具体的には、アパートやマンションを購入して家賃収入を得たり、購入した物件の価値が上がったときに売却し、その差額で利益を得たりする不労所得です。
どちらかというと、家賃収入を得るための投資の方が主流です。
売却で利益を得る方法は、プロでも難しいほど難易度が高いので、不動産投資を始めるなら家賃収入で利益を得る方法を選びましょう。
また、不動産投資には住居の貸し出しだけではなく「太陽光発電投資」、「倉庫の貸し出し」というものも存在します。
太陽光発電投資というのは、太陽光発電を購入し、発電した電気を買い取ってもらうことで利益を上げる投資です。
もともと、太陽光発電を設置する土地がなければできない投資でしたが、今は分譲型の太陽光発電所が登場しているため、土地がなくても太陽光発電を購入することができます。
分譲型の太陽光発電で、1,000万円程度の資金があれば始められます。
住居の不動産投資よりも利益率は高いですが、建物よりも老朽化が早いというデメリットがあります。
倉庫の貸し出しは、土地を持っている場合にオススメな不動産投資です。
日当たりが悪く住居を建てるのに向かない土地などは、トランクルームや貸し倉庫にして運用するのが一番です。
1シーズンしか使わないような家具やレジャー用品の保管場所、手狭になったオフィスの書類保管など、場所によって様々な需要が見込めます。
住居の不動産投資よりも利益率は低いですが、継続してかかる費用が電気代くらいで、住居の管理よりもコストや手間がかかりません。
土地があれば、300万円程度の初期費用で始められます。
なんだかんだいって、不動産投資で最も一般的なのは家賃収入です。
最近は、サラリーマンや公務員として働きながら不動産投資を始める人が多いですね。
不動産投資に求められる知識・スキル・適性
不動産投資で不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性について解説します。
不動産投資に求められる知識やスキル
不動産投資に求められる知識やスキルは、この2つです。
- 不動産投資に関する知識
- 臨機応変な対応力
まず当たり前なのですが、不動産投資についてしっかり学ぶことが何よりも大事です。
「不労所得」が流行り出したころ、時流に乗って不動産投資で成功した人たちが、数多くのノウハウ本を出版しました。
そのようなノウハウ本をいくつか読んで、「自分も早く投資を始めて不労所得生活がしたい！仕事辞めたい！」と、勉強や準備に時間をかけずにチャレンジしてしまう投資家が非常に多いのです。
その結果、
- 次の物件を買いたいが、銀行が融資してくれない
- 空室が埋まらない
- リフォーム代が思った以上に高く、儲からない
このような状況に陥って、行き詰まってしまう人がたくさんいます。
ノウハウ本を読むのはいいのですが、それは「個人体験を中心とした断片的な情報」であるということを忘れないでください。
不動産投資とはどんなものなのか、しっかり知識を身につけてから投資を始めなければ、まず失敗します。
そして、もうひとつ欠かせないのが対応力です。
不動産投資は、いつ何が起こるかわかりません。
- 1年後に金利を下げますと言っていた銀行が、下げてくれなかった
- 不動産を購入したが、地震が起きて建物がダメになってしまった
- 自分が所有するマンションで、いきなり漏水が起こってしまった
などなど、予想外の事態は付き物なのです。
このようなトラブルが起こったときに、臨機応変に対応できる能力が必要です。
不動産投資に求められる適性
「面倒くさがらずに人付き合いができる」人が、不動産投資に向いています。
意外かもしれませんが、不動産投資は、人付き合いがとても大事なのです。
まず、良い物件の購入のため、不動産業者との付き合いは重要です。
大家になれば住民との関係も良好に保たばければなりませんし、ときには住民同士のトラブルの解決も行わなくてはなりません。
さらに、修繕を行う工務店や大工、リフォーム業者など、とにかく多くの人との人付き合いを大事にしなければなりません。
周りの人物と上手く付き合えるというのは、不動産投資で成功するために不可欠な適性なのです。
不動産投資のメリット
不動産投資のメリットは、「安定した資産を所有できる」ということです。
不動産投資はミドルリスク・ミドルリターンの投資と呼ばれています。
株などの他の投資先よりも、収益が安定しているためです。
株式投資などのように、売買によって利益を作る必要がないので、常にリスクをとって取引をすることがありません。
不動産投資で得られる家賃収入は、毎月入ってくる定期収入なのです。
しかも、部屋を借りる人は1年、2年と長い単位で住んでくれます。
賃料が大きく下がることはめったにないので、収入が大きく下がることもありません。
また、投資した不動産は自分の資産なので、貸し出すだけではなく、将来自分や家族の住居にしたりと、別の目的で利用することもできます。
不動産投資のデメリット
不動産投資で不労所得を得るデメリットは、「何かと面倒が多い」ということです。
「安定した家賃収入」と聞くと、「何もしなくてもお金が入ってくる」ような楽なイメージを抱いてしまいがちですが、実際にはやることが多く、ほったらかしで稼げるわけではないのです。
まず、不動産投資で一番怖いのは「空室リスク」です。
入居者がいなければ収益が発生しませんからね。
空室リスクを回避するために、管理会社や不動産仲介業者の手を借りることになりますので、彼らと良好な関係を築かなければなりません。
当然、自分たちに良くしてくれる家主には協力してくれますので、
満室を維持している不動産投資家は、社長や担当者と飲みに行ったり、商品券を渡したりと、彼らにしっかりと気を遣っています。
また、そのような人間関係の構築だけではなく、建物に対しても気を遣わなければなりません。
建物は、何もしなくても老朽化します。
普段から修繕やメンテナンスを行わなければ、トラブルが発生したり、入居者が見つからなかったりという問題が発生します。
不動産投資は、そのイメージとは裏腹に、やることが以外と多いのです。
不動産投資の始め方
不動産投資の始め方について、簡単に解説します。
初期費用：0～数百万円(※理想は物件価格の3分の1以上)
まず、不動産投資に関する知識や情報を得ることから始めましょう。
本やブログを読んだり、セミナーに参加したりして知識を身につけてください。
資金については、「自己資金ゼロでも不動産投資ができます」という業者もいますが、かなりリスクが高いので、ある程度の自己資金は必ず用意しましょう。
理想は、物件価格の3分の1以上です。
もちろん、自己資金の割合が高ければ高いほどリスクは低いので、全額を現金で購入できるのが一番いいです。
また、物件の購入だけではなく、修繕など、不動産投資には様々な費用が発生します。
そのため、余剰金を用意しておくことも必要です。
不動産投資を始めるまでの流れは、次のようになります。
- 不動産投資会社を探す
- 予算を決める
- 物件を選ぶ
- 現地確認をする
- 買付提出をする
まずは、優秀なパートナー(不動産投資会社)を探すことが大事です。
気になった会社の資料をいくつか請求して、よく見比べてから決めましょう。
不動産投資といっても、不動産の種類は様々です。
区分マンション、一棟マンション、一棟アパート、また新築か中古かなど、
様々な要素で投資金額や収益性、リスクも大きく変わってきます。
初心者であれば、中古の区分マンションがから始めるのがおすすめです。
投資金額が少なめで、築年数が経っても価値が下がりにくいためです。
選ぶ物件によって難易度や収入も変わってくるので、予算と照らしつつ、慎重に物件を選びましょう。
現地での確認も、昼と夜で2回は行うべきです。
無事に不動産を購入できたら、晴れて不動産のオーナーです。
不動産投資で見込める収益
不動産投資で見込める収益は、「年間0円～数千万円程度」です。
実際の収益は、物件や環境によって大きく変わります。
ランニングコストが高いため、収益はゼロといわずマイナスになることも珍しくありません。
堅実に運用して、月数万円～数十万円の収益を目指すのが現実的です。
ただし、資金が多ければ多いほど、たくさんの物件に投資して大きく稼げます。
不動産投資で得られる収益は、利回り(1年間での利益率)に大きく左右されます。
「物件の購入費用」、「家賃の年間収入」から、次の式を用いることで大まかな収益が計算できます。
「利回り＝年間収入÷購入費用×100」または、「年間収入＝購入費用×利回り」
たとえば、2,000万円の投資物件の利回りが20％だった場合、年間収入は400万円、
というように、だいたいの年収を計算することができます。
10.投資信託で不労所得を得る方法
投資信託を使って、不労所得を得る方法です。
| 初期費用 | 500円から積み立てが可能 |
| 難易度(5段階評価) | ★★☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 少ない |
| 稼げる金額 | 月数万円～数千万円以上(資金が多ければ多いほど稼げる) |
投資信託とは、「自分で運用(投資)する代わりに、専門家にお願いすること」です。
投資信託のことを「ファンド」と呼ぶ場合もあります。
分配金は「毎月分配」や「2か月に1度」など様々な形がありますが、やはり人気があるのは「毎月分配型」です。
なかには100円を超える毎月分配金を出すファンドもありますね。
10,000円で100円を出す投資信託を1本持っていれば、毎月100円の収入になるのです。
これを100本もっていれば、月に100万円の不労所得が入ってくることになります。
投資をプロに任せることができるので、初心者にオススメな不労所得です。
投資信託に求められる知識・スキル・適性
投資信託で不労所得を得るために知識やスキル、適性について説明します。
投資信託に求められる知識・スキル
投資信託で不労所得を得るために求められるのは、「自分に適した投資商品を選ぶための知識」が必要です。
投資信託は、どの金融機関で何を買うかが非常に重要です。
投資信託は、売り手側の都合で、手数料の高い商品が積極的に営業・販売されていたり、頻繁に投資信託の乗り換えを提案されたりします。
質のいい商品(手数料が安く、運営成績が優れている商品)は、投資家に提案されることは少なく、埋もれてしまっているのが現状なのです。
4,000以上もあるといわれている投資信託の中から、適切なものを選ぶというのは至難の業です。
実際に、きちんとした情報を持たずに金融機関に駆け込み、営業マンのいいなりになっている人は多いです。
何を選べばいいのか、自分では判断がつかずに質問サイトなどで質問する人もいますが、
回答者は、十分な理解がないのに聞きかじった話を語っていたり、金融機関の関係者が偏った意見を語っていたりする場合がほとんどですので、はっきりいって害にしかなりません。
専門家に相談するにはお金がかかりますし、ましてや金融機関に相談なんて、「手数料の高い商品を売ってください」と言っているようなものです。
だから、「自分で投資商品を選べるようになること」はとても重要なのです。
「プロに任せるのだから、たいして知識がなくても大丈夫だろう」ではなく、
自分で投資信託について基礎を学び、良質な投資商品を選べるようにならなければ、結局は損をしてしまうだけですからね。
投資信託に求められる適性
投資信託に向いているのは、「気長に結果を待つことができる人」です。
投資信託は、長期投資を前提に設計されている金融商品です。
売買による差益を狙うというよりは、地道に積立金を増やして、分配金による不労所得を徐々に増やしていくことが目的になるのです。
十数年以上の期間で、同じファンドへの長期投資を考えるのが基本になります。
そのため投資信託は、気長にチャレンジできる人に適性があります。
逆に、一度に大きく稼ぎたい人、せっかちな人には向いていません。
投資信託のメリット
投資信託で不労所得を得る何よりのメリットは、「運用をすべてプロに任せるため、自分の手間がほとんどない」ということです。
自分で投資を行おうとすると、情報収集や分析なども含め、運用に大きな労力と時間を割く必要があります。
投資信託であれば、自分が行うのは口座からお金を入金することだけです。
資金はあるけれど、本業が忙しく自分で運用するのは難しい、また投資初心者で運用に自信がないという人にとっては嬉しいシステムですね。
銀行に預けておくよりもファンドに投資した方が、不労所得を増やせるのですから断然お得です。
(もちろん、損をしない可能性はゼロではありません)
投資信託のデメリット
投資信託の大きなデメリットは、「コストがかかる」ことと、「資本が減る可能性がある」ということです。
運用をすべてプロに任せるので楽に不労所得を得ることができるのですが、もちろんタダで行ってもらえるわけではありません。
- 販売買付手数料：投資信託の購入の際にかかる手数料
- ファンドの管理費用(信託報酬)：投資信託の運用にかかる手数料
- 信託財産保留額：信託期間の途中で換金する際にかかる手数料
これらの手数料が発生します。
信託報酬は、資産を運用してもらっている間は継続して支払わなければなりません。
また、資産が減る可能性があるというのも、大きなデメリットです。
投資信託を行う場合、元本の保証がありません。
銀行預金であれば、元本保証があるため預けた金額は必ず引き出せますが、投資信託だとそうはいかないのです。
運用実績が上がらなかった場合、自分の資産は減ってしまいます。
投資信託の始め方
投資信託の始め方を、簡単に解説します。
初期費用：500円～
投資信託には、「まとまった資金がなくても始められる」という特徴があります。
積み立て投資の場合、一度の投資金額が500円～と小額なのです。
投資信託を始めるまでの流れは、次の4ステップです。
- 投資の方針、投資信託を決める
- 金融機関(購入する窓口)を決める
- 証券口座を開設する
- 投資信託を購入する
積極的に利益を増やそうとする投資のスタイルもありますが、初心者の場合は長期的に安定して稼げるバランスファンドを選びましょう。
バランスファンドというスタイルは、様々な資産に分散して投資、運用を行うため、リスクを抑えつつ利益を上げることができます。
投資信託が決まったら購入する金融機関を決めるのですが、オススメなのはネット証券です。
- 取り扱い本数が多い
- 手数料が安い(購入手数料は無料のところが多い)
- 24時間パソコンで取引ができる
このようなメリットがあるためです。
口座を開設したら、投資信託の購入です。
投資信託のメリットを活かせるのは、積み立て投資ですね。
初心者の場合は、小額から積み立てを行うことをオススメします。
投資信託に一度お金を預けてしまうと、引き出しにくいという難点があります。
投資に使うお金は、「預金していて完全に使わない状態のお金」をあてがうのが基本です。
例えば、月収30万円未満のサラリーマンなら、とりあえず月額1万円から積み立てて行くのが、無理のない投資法です。
生活費は必ず残して、それ以外のお金を投資に当てましょう。
投資信託で見込める収益
投資信託で見込める利益は、投資している金額によって変わりますので、はっきりといくらということはできません。
投資信託では基本的に、お金を積み立てて、定期的に分配される分配金で収入を得ます。
(毎月お金が入ってくる毎月分配型が人気)
この分配金と、自分が投資している金額によって、収益が決まります。
ただ、大まかに収益を計算してみることはできます。
まず、投資信託の「分配金実績」を確認します。(投資信託の商品ページに記載がある)
これは、1万口あたりの分配金です。
計算式は、「((所有している口数/10,000)×分配金実績)×0.8」です。
最後の0.8％は、分配時に差し引かれる税金ですね。
例えば、ある商品の分配金が100円だとしましょう。
所有している口数が200万口の場合、分配金は16,000円になります。
つまり、200万円投資して、16,000円のリターンが得られるわけです。
この場合、5千万円投資すれば、リターンは400万円ですね。
実際は分配金額の変動などで、完全にこの通りにはいかないでしょうが、目安にはなります。
この通り、資金が大きくなればなるほど大きな不労所得になります。
若いうちから資金を積み立てて、徐々に収益を大きくしつつ、老後のお金に困らないようにしておく、というような使い方に向いていますね。
11.株・FX・先物取引で不労所得を得る方法
株やFX、先物取引で不労所得を得る方法です。
| 初期費用 | 5万円から投資が可能 |
| 難易度(5段階評価) | ★★☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 少なめ/定期的なチャートのチェックが必要 |
| 稼げる金額 | 月数万円～数千万円(資金が多ければ多いほど稼げる) |
不労所得というと、まず思い浮かぶ方法ですね。
主に、株を保有することで発生する配当金や株主優待、FXのスワップポイントで不労所得を得ることができます。
デイトレードのように、短期的に株を売買して大きな利益を狙う手法もありますが、それは不労所得とは言い難いです。
なぜならデイトレードのような手法は、「常にパソコンに貼りついて、株価の上げ下げを予測する」という労働が発生するからです。
分析や予測を行わなければ、ただのギャンブルと変わりませんからね。
そのため、そのような短期的な売買を行う投資は、自分が働いて収入を得る「労働所得」というほうが適切です。
対して配当金などは、株を保有しているだけで入ってくるお金なので、不労所得だといえます。
株・FX・先物取引に求められる知識・スキル・適性
株・FX・先物取引で不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性について説明します。
株・FX・先物取引に求められる知識・スキル
株・FX・先物取引で不労所得を得るために必要な知識・スキルは、この3つです。
- 株取引についての基礎知識
- 分析スキル
- リスク管理能力
インカムゲイン(配当金など、資産を保有することによって得られる利益のこと)での不労所得を狙った投資であっても、リスクは付き物です。
企業の業績が悪化すれば、配当が中止になることもありますし、最悪倒産してしまったら、自分が投資した資産がすべて消えてなくなってしまうのです。
そのため、「ほったらかしでも配当金が入ってくるから、なにもしなくてもいい」というスタンスでは、確実に損をします。
継続して大きな利益を上げている人は、長期の配当金狙いであっても、定期的に株価のェック、分析を行っています。
株価が大きく上昇したり、下落した局面ではしっかりと売却を行うことで、大きく損をするリスクを回避しているのです。
株・FX・先物取引で長期的に利益を得るためには、リスクを回避するための知識、分析能力は欠かせません。
株・FX・先物取引に求められる適性
株・FX・先物取引に向いているのは、「資金力のある人」です。
正直、株・FX・先物取引では、運用できる資金が大きければ大きいほど、大きな不労所得を得ることができます。
もともとお金持ちがやる不労所得ですから当然なのですが、
少ない資金で大きく儲けることはできないと考えてください。
レバレッジのきくFXなどであれば、小額からでも取引ができますが、短期的な売買で勝ち続けるなんてそれこそ難しいですし、リスクが大きすぎます。
どんな方法であれ、投資している資金がなくなってしまうというリスクは避けられないものです。
そのため、株・FX・先物取引は、必ず余剰資金で行うのが原則です。
とにかく、資金が大きい人に有利な不労所得といえます。
株・FX・先物取引のメリット
株・FX・先物取引のメリットは、「不労所得の中でも、特に労働が少ない」ということです。
なぜなら、働くのはあなたではなく「お金」だからです。
やらなければならないのは、リスクを回避するために、定期的に分析を行ってお金の流れを調節することだけです。
株・FX・先物取引のデメリット
株・FX・先物取引で不労所得を得るデメリットは、「リスクが大きい」ということです。
そもそも、「株を保有すること＝リスクを引き受けること」です。
労働していなくても配当金という形でお金が支払われるのは、その会社に、「労働力や時間という資産」の代わりに「お金という資産」を提供しているからです。
そのため、投資している会社の金銭的なリスクを引き受けるのは当然のことなのです。
どんなに対策をしても、業績悪化による配当の停止や、倒産による資金の消失などが起こる可能性は、ゼロにはなりません。
労力がない代わりに、それなりのリスクを負わなければならないというのが、株・FX・先物取引のデメリットといえます。
株・FX・先物取引の始め方
株・FX・先物取引の始め方を、簡単に解説します。
短期で売買を繰り返す手法はギャンブル性が強くオススメできないため、配当金狙いの長期投資を前提に説明します。
初期費用：最低5万円(※ただし多ければ多いほど稼げる)
取引を始めるまでの流れはこうです。
- 資金の準備
- 証券口座の開設
- 口座に資金を入金
- 株を購入
株式を購入するには、最低でも5万円の資金が必要です。
3,500社の上場企業のうち、535社は5万円以内の予算で投資することができます。(2015年9月時点)
証券口座は、「投資のための資金の保管場所」と考えてください。
証券口座を開く際は、ネット証券がオススメです。
開設費や維持費が無料なうえに、申し込みが簡単ですぐに終わるからです。
配当金を狙う長期投資の場合、配当金が継続されるかどうかに重点を置いて銘柄を選びましょう。
いくら高配当株でも、必ず業績好調とは限らないので、買う前には必ずその企業のチャートや四季報をチェックしてください。
配当金の原資はその会社が事業で稼いだ利益です。
そのため、基本的には安定した利益を稼ぐ銘柄に投資します。
株・FX・先物取引で見込める利益
株・FX・先物取引で見込める収益は、投資金額によって決まります。
株式を購入するには、最低でも5万円の資金が必要と説明しましたが、「始められる」と「稼げる」は全くの別物です。
5万円でも10万円でも始めることはできますが、その場合利益は雀の涙程度にしかなりません。
例えば、年間500万円の配当金を得るためには、約1億5千万円の投資が必要なのです。
(配当利回り3.5％の場合)
株・FX・先物取引などの投資は、基本的にお金を持っている人がやるものですが、(資金の少ない人が始めようとすると、どうしてもギャンブルの要素が強くなる)
せっかく小額の資金でも始められる仕組みが整っているのです。
短期的な売買には手を出さず、
しっかり長期的に運用すれば、地道にお金を増やしつつ、月2、3万円の不労所得を得ることくらいは、小額から始めてもすぐに達成できます。
12.会社のオーナーとなり不労所得を得る方法
会社のオーナーになって不労所得を得る方法です。
| 初期費用 | 500万円以上 |
| 難易度(5段階評価) | ★★★★★ |
| 労働量の目安 | 多め/不労所得を得るまでに5年～10年 |
| 稼げる金額 | 年収3,500万円以上(成功者の平均) |
会社で一番偉いのは社長ということは誰でも知っていますが、会社の社長には、実は2種類あるのです。
それが「サラリーマン社長」と「オーナー社長」です。
サラリーマン社長というのは、「社長としての仕事をこなすことで給料をもらっている社長」のこと。
対してオーナー社長とは、文字通り「会社を所有している社長」のことです。
サラリーマン社長は、上司が存在しないというだけで、会社から給料をもらっているため基本的にはサラリーマンと変わらないのです。
なので、不労所得を得るためには、会社を所有してオーナーにならなければなりません。
オーナーとは、会社に自分のお金を出資して、その会社の持ち主になっている人(その会社の株を一番多く所有している人)のことです。
会社の50％以上の株を所有していることになるので、何もしていなくても配当金で不労所得を得られます。
株式会社の場合は、所有と経営を分離することができるので、社長に別の人を指名して雇うこともできますし、自分で社長の仕事を行うこともできます。
社長の業務を行う者を指定して、自分がいなくても会社が回るようにしてしまえば、自分の労働はほとんどなくなります。
いずれにせよオーナーは、会社の経営に関しては、絶対的な権利と義務を持っています。
会社のオーナーに求められる知識・スキル・適性
会社のオーナーで不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性について解説します。
会社のオーナーに求められる知識・スキル
会社のオーナーに求められるのは、「経営者のスキル」です。
社長を指名して、自分がいなくても経営が回るような仕組みを作ったとしても、その会社がうまくいかなければ、当然自分の収入もなくなります。
あくまで会社の所有者なのですから、会社を導かなければならないのはオーナーです。
現場から離れていても不労所得が入るからといって、すべてを人に任せていては、何が起こるかわかりません。
経営者としてしっかりとリーダーシップを取ることが大事です。
会社のオーナーに求められる適性
会社のオーナーに向いているのは、「責任感が強い人」です。
最終的に進む方向を決定するのは、会社の所有者であるオーナーです。
権利や収入が大きい分、責任は誰よりも重いのです。
社を良い方向に導くために、人の意見に左右されず、自分が責任を持って決定を下せるような人でなければ務まらないでしょう。
会社のオーナーのメリット
会社のオーナーのメリットは、「大金を稼ぎやすい」ということです。
時間的な余裕を持ったお金持ちになるためには、
- 事業の経営
- 投資
この2つを行うしかないといわれていますが、オーナー社長はそのどちらの要素も持っています。
純粋な投資家、または雇われの経営者では、よほど運が良くないと大きなお金を稼ぐことはできません。
自分で投資して自分で経営を行うのが、お金持ちになるための最短ルートなのです。
会社の規模は関係なく、
- 儲かる仕組みを自分で作ることができる
- そこから得られる利益の多くを自分の者にできる立場である
ということが重要なのです。
投資家であり経営者である会社のオーナーは、どんな仕事よりも大金を稼ぎやすいというメリットを持っているのです。
会社のオーナーのデメリット
会社のオーナーで不労所得を得るデメリットは、「難易度が非常に高い」ということです。
「自分で投資して自分で経営者になる」というのは、当然ですが簡単なことではありません。
ただ会社を立ち上げればいいというわけではなく、「継続して利益を出せる会社」を作らなければならないのです。
「継続させる」というのが本当に難しく、どれほど頑張って会社を成功させ展開したとしても、潰れるのは一瞬です。
ブームが過ぎたり、風評被害をくらったりすれば、あっけないほど簡単に失速し、破綻します。
会社を作ることはできても、それを成功させる、また利益を継続して出すという点において難易度が恐ろしいほど高いというのが、最大のデメリットといえます。
会社のオーナーの始め方
会社のオーナーの始め方を、簡単に解説します。
初期費用：500万円以上
正直、会社のオーナーになるには、その会社の50％以上の株式を持っていればいいわけですから、既存の会社の株を買い占めてしまうのが一番手っ取り早いです。
しかし、多額の資金が必要ですし、結果的に損をする可能性の方が高いですから、現実的ではありません。
なので、オーナーを目指すには、自分で事業を立ち上げるところから始めることになります。
総務省の統計では、会社設立には200万円の費用がかかるとされています。
これに、約3カ月分の運転資金を足して、最低でも500万円の初期費用は用意しておくべきです。
事業を立ち上げて不労所得を作るまでの流れは、大まかにはこうなります。
- 会社員としてスキルを磨き実績を積む
- 独立して会社を作る、またはお店を持つ
- 経営を軌道に乗せる
- スタッフを教育して、自分がいなくても経営が回るように仕組みを整える
一時期、企業家の間でフランチャイズが流行った時期がありましたが、それを考えればわかりやすいですね。
フランチャイズは、まず自分でお店を開いて、経営が軌道に乗ったら、他の人に「のれん分け」をして店舗を増やすのです。
お店の看板やノウハウを与える代わりに、その売り上げの何％かをロイヤリティとしてもらい続ける契約です。
店舗を増やせば増やすほど、自動的にロイヤリティがたくさん入ってくるわけですから、自分自身が働かなくても収入を得ることができます。
ただ、もちろんそのためには加盟店が成功するための工夫も凝らさなければなりません。
事業を成功させることばかりか、不労所得を得るための仕組み作りも容易ではありませんが、成功できれば大金持ちになれます。
会社のオーナーで見込める収益
会社のオーナーの収益は、年収3,000万円～3,500万円が平均だといわれています。
ただ、低い場合は年収1,000万円以下も珍しくありませんし、逆に年収5億円を超える人も存在しますので、二極化が激しいです。
当然ですが、オーナー社長の収入は会社の利益で決まります。
1年間の売り上げと経費を予想して、そこから役員報酬を設定するのです。
役員報酬は、基本的に1年間固定にしなければ経費として認められません。(経費でなければ、課税の対象になる)
役員報酬の決定の仕方は、基本的に2パターンです。
①会社に利益を残したくない場合
例えば、利益を年間600万円と予想した場合は、1カ月の役員報酬を50万円に設定します。
この場合、法人税に課税はありません。
ただ、会社に利益が残らないため、借り入れなどを行う際に経営者(社長)の個人保証が必要になります。
②会社に利益を残す場合
先ほどのように利益を600万円と予想した場合、役員報酬を少し抑えて月40万円に設定します。
すると、余りは120万円になりますが、法人税等が加算されますので、それを差し引いた額が会社に蓄積される利益になります。
当然、このやり方であれば会社の財務体質が強化されます。
どちらにせよ、会社の将来を考えて、自分の取り分を慎重に考えなければなりません。
13.動産で不労所得を得る方法
自動販売機やコインロッカーなどの動産を使って、不労所得を作るというやり方です。
| 初期費用 | 0円～200万円程度(動産の種類による) |
| 難易度(5段階評価) | ★★☆☆☆ |
| 労働量の目安 | 少ない/設置後は定期的な清掃程度の労働 |
| 稼げる金額 | 1台で月10万円程度(動産が多ければ多いほど稼げる) |
そもそも動産とは、民法上、不動産以外のものを指します。
不動産は、土地及びその定着物のことをいいますので、それ以外のものが動産ですね。
自分の土地に、動産を設置することで不労所得を得られます。
自動販売機の場合は、飲み物が売れた時に入ってくる数％のマージンが、コインロッカーの場合は利用者が入れた小銭が不労所得になります。
動産を使ったビジネスに求められる知識・スキル・適性
動産を使って不労所得を得るために求められる知識やスキル、適性について説明します。
動産を使ったビジネスに求められる知識・スキル
動産で不労所得を得るために必要なのは、「利用者の多い設置場所や、売れ筋商品など、利益を上げるためのノウハウ」です。
基本的に、設置以外にやることがほとんどない動産ビジネスですが、すでにそこかしこに自動販売機やロッカーが存在する中で利益を得るためには、それなりの工夫が必要です。
動産を設置する前に、設置場所や商品の選び方、どのような工夫をすれば売り上げに繋がるかなど、一通り調べて知識を付けましょう。
動産を使ったビジネスに求められる適性
動産を使ったビジネスに向いているのは、「気長に売り上げを待てる人」です。
設置してしまえば、特に何もしなくてもいいのがこのビジネスの大きな特徴です。
ただ、設置以外にやることがないということは、いいかえれば「何もできない」ということです。
利益率を高めるために、自動販売機であれば安いところから仕入れを行うとか、ロッカーであればこまめに清掃を行うとか、その程度の工夫しかできることがないのです。
そのため、自分で積極的に売り上げアップのための施策を考えるより、焦らずに収入が入るのを待てる人に向いているといえます。
動産を使ったビジネスのメリット
動産を使ったビジネスの一番のメリットは、「収入を自動化できる」ということです。
自動販売機という名前の通りに、24時間休まず自動で販売を行ってくれるというのは大きなメリットです。
(※記事の始めに紹介したアフィリエイトブログなども、ネット上に自動販売機を作るようなものなので同じことがいえますね)
自動販売機の場合は仕入れなどの手間が発生しますが、パートナー業者(設置から仕入れ、清掃まですべて行ってくれる)を利用する場合は、これらの手間すら要りません。
動産を使ったビジネスのデメリット
動産でのビジネスを行う場合に、一番気になるデメリットは「保安性の不安がつきまとうこと」です。
自動販売機にしろロッカーにしろ、四六時中誰かが管理するものではなく、完全に野外放置の状態になります。
たとえ自分の土地に設置したとしても、深夜など無防備な状態のときに、いつ窃盗が起こるかわかりません。
窃盗だけではなく、汚染や破損のリスクもあります。
自動販売機であれば、1台で数十万円～100万円はしますから、もし破損などがあれば大きな痛手になります。
動産を使ったビジネスの始め方
動産で不労所得を得る始め方を、簡単に解説します。
①自動販売機の場合・・・1台15万円～30万円＋電気代月4,000円程度(※パートナー業者を利用すればゼロ)
②ロッカーの場合・・・ゼロ(※フランチャイズ方式であれば150万円～200万円)
なんにせよ、動産を設置できる土地を持っていることが前提になります。
いきなり大きく稼げるものではないので、わざわざ土地を買ってまでやるビジネスではないからです。
ただし、ロッカーの場合フランチャイズ方式というやり方があり、その場合はオーナーとなるための契約金とロッカーの本体代を払えば、土地がなくてもビジネスを開始できます。
始め方は4通りあります。
- 自分で自動販売機を購入して設置する。
- 自動販売機のパートナー業者に依頼して、土地を提供して設置してもらう。
- 土地をコインロッカー設置会社に提供して設置してもらう。(オペレーションリース方式)
- 契約金や本体代を払って、コインロッカーのオーナーになる(フランチャイズ方式)
動産を設置したら、定期的な清掃が必要です。
自動販売機の場合は、商品を選んだり仕入れを行ったりなどの手間も発生します。
自動販売機のパートナー業者を使う場合は、自分の手取りは減りますが、
仕入れなどの手間を省けるうえに、売り上げアップのコツや商品選びについてのノウハウが手に入るというメリットがあります。
またロッカーのフランチャイズ方式は初期費用が高額なものの、設置場所の地権者との交渉、集金、掃除、メンテナンス、利用者のトラブルなどの管理をすべて行ってくれるので、全く手間がかかりません。
動産を使ったビジネスで見込める収益
動産を使ったビジネスの収益は、場所などに大きく左右されますが、1台で月10万円前後稼げれば良い方です。
たとえば自動販売機の場合、販売価格が130円、仕入れ値が60円だとすると、1本売れて70円の利益です。
1日で50本売れるとしたら、月に10万5千円の売り上げですね。
そこから電気代を引いて、10万円の収益です。
もちろん、1日50本売れる自動販売機をたくさん持っていれば、それだけ不労所得を増やすことができます。
パートナー業者を使う場合は、仕入れや手入れなどの手間がない代わりに、当然自分の取り分が少し減り、1本20円～30円のバックマージンが自分の利益になります。
コインロッカーの場合、売り上げの40～60％が自分の収益です。
例えば、200円のボックス×20個と、300円のボックス3個のロッカーを設置した場合、すべてのロッカーが1日1度稼働したと仮定すると、売り上げは4,900円です。
自分の利益が売り上げの45％だとすると、1日の利益は2,205円ですね。
つまり、月6万6千円程度の収益になります。
どちらにせよ、いきなり大きく稼げるビジネスではありません。
ただ、設置場所の環境がよほど大きく変わらない限り、安定した収益が見込める不労所得です。
14.レンタルビジネスで不労所得を得る方法
レンタルビジネスとは、物を貸すことで、レンタル料という不労所得を得る方法です。
| 初期費用 | 500万円程度(扱うサービス・商品によってばらばら) |
| 難易度(5段階評価) | ★★★★☆ |
| 労働量の目安 | 多め/事業の立ち上げ後、顧客や商品の管理という労働が必要 |
| 稼げる金額 | 年収数千万円(個人事業で成功した例) |
CD・DVDレンタルやレンタカーなどが、レンタルビジネスとして有名ですね。
しかし、レンタルビジネスができるのは、なにも車やDVDだけではありません。
「これ使ってみたいけど、買うのはもったいない」
「買う前に一度試してみたい」
というニーズを満たしていれば成立します。
提供するものとしては、ドレスや楽器、レジャー用品など、高額なものや一時的にしか使わず置き場所に困るものが最適です。
レンタルビジネスに求められる知識・スキル・適性
レンタルビジネスで不労所得を得るために必要な知識やスキル、適性について説明します。
レンタルビジネスに求められる知識・スキル
レンタルビジネスで不労所得を得るために必要な知識やスキルは、次の2つです。
- マーケティング能力
- 商品・顧客管理の能力
レンタルビジネスはまず、ニーズがある商品を用意できなければ成り立ちません。
- スポットニーズ(使う期間が限定されるもの)
- お試しニーズ(値が張るため、購入する前に試してみたいもの)
これを満たしていることが条件です。
また、どんな人がそれを借りたいと思うのか、正しいターゲットにサービスを宣伝することも必要です。
レンタルビジネスを成功させるには、ニーズを見極めて、顧客への正しいアプローチを行うマーケティング能力が不可欠なのです。
また、レンタルビジネスは、一度商品を売って終わりの商売とは違います。
貸出の予定や、人気がある商品の場合は予約の管理、商品の手入れなどがしっかりできなければ、すぐに立ち行かなくなってしまいます。
レンタルビジネスに求められる適性
「新しいアイデアをどんどん出せる人」が、レンタルビジネスに向いています。
レンタルビジネスは、関連する書籍やセミナーなども少なく、まだまだノウハウが出回っていません。
その分、これからの可能性が大きい市場であるともいえます。
「こんなものをレンタルできたらいいな」というアイデアをたくさん出して検討し、自分で可能性を見つけなければなりません。
例えば、
「ベビーベッドなどの大きな赤ちゃん用品は、良いものを使用したいけど高いし、子どもが成長したらすぐ使わなくなるからレンタルできたら便利かもしれない」
「まくらなんか、意外に値段が高いうえに、いざ購入したら高さが合わなかったりして大変だから、お試しレンタルできたらいいかも」
など、あったらいいなというアイデアは出せれば出せるほどいいですね。
まずは需要をどんどん予想できなければ始まりません。
レンタルビジネスのメリット
レンタルビジネスで不労所得を得るメリットは、「隙間産業を狙いやすい」ということです。
隙間産業とは、すでにある業界の隙間のことで、「まだ誰もやっていないものを探して起業する」ことです。
隙間産業を見つけることができれば、ライバルがいないため、市場のシェアを独占できるのです。
そんな企業家の夢である隙間産業ですが、レンタルビジネスにはまだまだ隙間産業の可能性がたくさんあります。
アイデア次第で、隙間産業を見つけて大きくビジネスを展開できるのがレンタルビジネスの一番のメリットですね。
レンタルビジネスのデメリット
レンタルビジネスで不労所得を得るデメリットは、「広告が大変」ということです。
需要がありそうなサービスを始めたとしても、それが新しいものであればあるほど、宣伝するのは大変です。
場合によっては、見込み客になりそうな人にチラシを配るなど、地道な営業が必要です。
ブログなどのネット上の媒体を使って宣伝する場合は、特定商取引法に関する記載もしっかり行うなど、とにかく気を遣わなければなりません。
良いサービスだいうことを多くの人に認識してもらうまでに、かなりの時間と労力が必要ということが、一番のデメリットといえます。
レンタルビジネスの始め方
レンタルビジネスの始め方を、簡単に解説します。
- アイデアを出す
- アイデアを検討して、計画を立てる
- 貸し出す商品をそろえる
- 宣伝してお客を集める
これが大まかな流れになります。
レンタルビジネスを始めるには、まずは綿密な計画が必要です。
ゼロから事業を立ち上げるわけですから、ビジネスアイデアをもとにしっかりと計画を立てましょう。
アイデア次第で、色々なやり方が可能です。
例えば、女性向けにブランドバッグのレンタルを行い、個人事業ながら年商数千万円の成功を収めた例があります。
高級ブランドバッグのレンタルというと、初期費用が大変なことになりそうで諦めてしまいそうですが、その方はある工夫をしたのです。
まず、商品を自分ですべて用意するのは難しいため、「ブランド物を売って、別のブランドバッグを買っている女性が多い」ところに目を付けました。
不要になったものをタダで集めたのです。
お客は、不要なブランドバッグを渡す代わりに入会できて、自分のバッグが貸し出されたらいくらかのマージンが入る、という仕組みにすることで、顧客から商品を集めました。
(お客はバッグが目当てだったので、マージンの制度は後々廃止して問題なかったそうです)
そして、店舗はどうしたのかというと、なんとマンションの一室です。
マンションの部屋を、さも女性のお客様の部屋であるかのようにレイアウトしました。
これによって、マンションの一室というのが、逆に大きな強みになりました。
部屋に店員はおらず、完全予約制にしたため、自分一人で部屋で高級バッグを選ぶというスタイルが女性に非常に受けたのです。
このように、アイデア次第で、スモールビジネスでもしっかり儲けを出すことができます。
レンタルビジネスで見込める収益
レンタルビジネスで見込める収益は、扱う商品によってかなり違ってきます。
先ほどの例のように、狙いが見事に当たって隙間産業をものにできれば、年収数千万円は達成できてしまいます。
しかし当然、宣伝が甘く認知度が低かったり、顧客に受けなかったり、費用がかさむようなやり方をしていたりすれば、ゼロどころかマイナスになる可能性もあります。
また商品やサービスによって、単価や収益はまったく違います。
CDやゲームのようなものであれば1週間程度、ベビーベッドであれば数年単位、スキー用具などのシーズン物であれば、1シーズン貸し出し、または旅行の間だけを想定して、数日間の貸し出しなどなど・・・、
サービスの形や単価は様々に考えられますね。
良く利用する人のために年間パスのようなものを用意する、などのサービスも必要になってくるはずです。
ちなみに、「○○放題」というサービスは全体的に受けがいいです。
- 毎月5個までCD借り放題
- 年に3回まで模様替えし放題
など、具体的にはこのようなサービスですね。
レンタルビジネスは、上手く隙間産業を狙えば、大きな不労所得が狙えるビジネスです。
不労所得ライフを送る人の生活を暴露
不労所得の税金と税率
不労所得で得た収入の税金と、税率について解説します。
不労所得の場合は、誰かから給料をもらうわけではないので、自分でしっかり税金を計算して申告しなければなりません。
普段会社から給料をもらっている場合は、税金の計算などすべて会社側が行ってくれているので、税金のことを意識したことはほとんどないかもしれませんね。
もし確定申告を怠れば、のちのち国税庁から多額の税金を要求されることになりかねませんので、不労所得で稼ぐようになったら、必ず申告を行いましょう。
納税の義務の発生時点
不労所得は、その他の所得税と同じく、20万円を超えると納税の義務が発生します。
正確には、
- 仕事を持っている人(会社員、アルバイト、パート)
→年間20万円の副収入を得た時点で所得税発生 - 仕事を持っていない人(主婦、学生、無職)
→年間38万円の副収入を得た時点で所得税発生
となります。
不労所得による収入がこれ以下の場合は、税金を納める義務はありません。
有職者の場合は20万円を超えたら、そうでなければ38万円を超えたら、毎年3月15日までに、自分で税務署に確定申告を行う義務が発生します。
月に1万円～2万円程度稼げるようになったところで、確定申告を意識しましょう。
不労所得の税率
不労所得の税率は、ケースによって違います。
そもそも所得税には、
- 利子所得
- 配当所得
- 不動産所得
- 事業所得
- 雑所得
この5種類があります。
税率は、だいたい20％前後になりますが、ケースバイケースでかなり細かい違いがあるのです。
例えば、株で得た利益の場合は上場非上場によって細かい違いがあったり、不動産所得の場合は長期譲渡所得なのか短期譲渡所得なのかによって違ったりと、かなり細かいです。
自分が得た不労所得の税率を調べる際は、国税庁のホームページを利用しましょう。
税金で会社に副業ばれしない工夫
不労所得の確定申告の際、会社に副業がばれないようにする工夫をしましょう。
仕事を持っている場合、税金によって副業がばれてしまわないかというのは大きな心配ですよね。
しかし、ばれないようにする方法はとっても簡単なのです。
確定申告書の用紙の2枚目にある、「住民税、事業税に関する事項」という欄の、住民税の徴収方法の選択という項目で、「自分で納付」にチェックを入れればいいだけです。
そもそも、確定申告で会社に副業がばれてしまうのは、「副業で稼いだ分の住民税の請求が、会社に請求されてしまう場合」です。
なので、「住民税を自分で納付します」というチェックさえ入れておけば、会社に副業がばれる心配はありません。
これを知っていれば、仕事を持っていても、安心して副業から不労所得作りを始められます。
のちのち気を付けなければならない時が来るかもしれませんので、この方法を頭の片隅にでも置いておいてください。
おすすめの不労所得 まとめ
不労所得の作り方について、細かく解説してきました。
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あなたが気になった方法はありましたか？
なかには資金(初期費用＋ランニングコスト)が必要なものや、難易度が高いものもありますが、意外にお金もかからずすぐにでも始められるものもありましたよね。
不労所得を作るのは、必ずしもハードルの高いことではないとわかってもらえたはずです。
資金がなくても、こつこつと時間をかけて、不労所得の仕組み作りを始めることができるのです。
仕事に拘束されず、お金にも悩まない、あなたの理想の不労所得ライフのために、今すぐにでも気になったものにチャレンジしてみてください。
今の働き方に不安を感じたら読む記事
ホリエモンやピータードラッカーといった著名人達が
推奨している働き方を当サイトでも推奨しています。
- 今の働き方に不安を感じる
- 今の職場に不満を感じる
そんな不安・不満を解消する新しい働き方であり、
現在一部で当たり前になってきている働き方です。
今後この事実を知らない人は損をすることになると思います。
これから先１０年、２０年後の未来をみすえている
あなたにぜひ読んで欲しいオススメの記事です。